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資生堂のコスメ新ブランドは、タイの王女とコラボ!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年11月12日に、資生堂タイランドは、ワチラロンコン国王(Thailand King Maha Vajiralongkorn Bodindradebayavarangkun/มหาวชิราลงกรณ บดินทรเทพยวรางกูร/Rama X/1952 - )の娘で、デザイナーでもあるシリワンナワリー王女(Princess Sirivannavari Nariratana/สิริวัณณวรีนารีรัตน์/1987 - )とコラボした新たな化粧品ブランドを発売したと報告した。

ダライ・ラマの「後継者は民主的に決める。」

朝日新聞デジタル、毎日新聞は2018年11月05日に、83歳になるチベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世(Dalai Lama 14th)は2018年11月05日に、今月来日するのを前に亡命政府のあるインド北部ダラムサラ(Dharamsala)で朝日新聞や毎日新聞などと会見し、自身の後継者についてはチベットの人々が民主的に選ぶべきだとの考えを示し、「ローマ法王のようなシステムも可能だ」と述べ、早ければ2018年11月末にダラムサラで始まる高僧らによる会議で議論が始まると明らかにしたと報告した。

DNA解読大手、米国のIllumina、競合PacBioをUS$12億で買収.。

Forbes JAPANは2018年11月02日に、DNA解析装置(シーケンサー)の世界的大手である米国のIllumina(イルミナ)は、競合するPacBio(パシフィック・バイオサイエンス)をおよそUS$12億(約1350億円)で買収することで合意したと報告した。

Illuminaにとって、今回の買収は過去最大の規模となる。

ネット診断で、AIを使った糖尿病予測は、未承認医療機器!?

毎日新聞は2018年11月06日に、NCGM(National Center for Global Health and Medicine/国立国際医療研究センター)が2018年10月下旬にインターネット上に公開した糖尿病になるリスクを予測するAI(Artificial Intelligence/人工知能)システムについて、厚生労働省が未承認の医療機器に該当する可能性があると指摘し、国立国際医療研究センターが公開を中断したと報告した。

「糖尿病リスク予測ツール」は年齢、身長、体重、腹囲、血圧、喫煙習慣など健康診断の基本項目を入力すると、3年以内に発症する「あなたのリスク」がパーセントで表示される。

国立国際医療研究センターが3万人分のデータをAIに学習させて、リスクを計算する方法を開発し、2018年10月24日に公開した。

日本財団と東京農大、カイン州政府と薬草事業で調印。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年10月26日に、日本財団は2018年10月23日に、ミャンマー東部カイン州(旧カレン州)で手掛ける薬草資源センタープロジェクトで、東京農業大学とカイン州政府の三者間で協定を結んだと報告した。

東京農業大学は人材育成分野で協力し、カイン州政府は農家の所得創出に期待を寄せる。

新エネルギー・産業技術総合開発機構、インドの病院で省エネ実証運転。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年10月22日に、NEDO (New Energy and Industrial Technology Development Organization/新エネルギー・産業技術総合開発機構)は2018年10月18日に、日立製作所と共に、AIIMS (All Indian Medical University/全インド医科大学)ニューデリー校で、太陽光発電を含めた省エネルギー機器とITシステムの実証運転を開始したと発表したと報告した。

マツキヨ台湾1号店(松本清台湾1号店)が開業!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年10月05日に、ドラッグストア大手マツモトキヨシホールディングス(HD)の台湾1号店(松本清台湾1号店)が2018年10月04日、台北市内にオープンした。

訪日旅行を通してマツモトキヨシを知る台湾人も多く、初日から多数の客が来店したと報告した。

NTTデータ、インドで人工知能画像診断の実験完了。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年09月27日に、NTTデータは2018年09月26日に、今春からインドで行ってきたAI(Artificial Intelligence/人工知能)画像診断支援ソリューションの実証実験が完了したと発表した。本年度中に日本でも同実証の実施を予定すると報告した。

エーザイの抗がん剤「レンビマ」韓国で承認。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年08月31日に、エーザイは2018年08月29日に、抗がん剤「レンビマ」が切除不能な肝細胞がんの1次治療薬として、韓国食品医薬品安全処から承認されたと発表したと報告した。

韓国では、肝細胞がんの全身化学療法の1次治療薬として、約10年ぶりの治療薬創出となる。

米食品スーパー最大手、プラ製レジ袋、2025年に全廃。

日本経済新聞 電子版は2018年08月24日に、米国の食品スーパー最大手クローガー(Kroger)のCEOロドニー・マクミラン(Rodney McMullen)は2018年08月23日に、プラスチック製の使い捨てレジ袋を2025年までに全店で廃止し、再利用できる袋に切り替えると発表したと報告した。

7カ国調査で、修士号、博士号、日本だけ減少!

毎日新聞は2018年08月22日に、文部科学省科学技術・学術政策研究所の調査で、人口当たりの修士・博士号取得者が近年、主要国で日本だけ減ったことが判明したと報告した。

そういえば、日本の新聞社や出版社で、何人が博士号を取得しているのだろう。

ドイツでは、三流新聞社やゴシップ雑誌でも。編集長は、博士号を持っている。
一流大手新聞社では、半数が文学または、哲学博士号を持っている。

つまり、ジャーナリズムに関する博士論文を書いた経験者である。

ジャーナリズムに対する基礎教育を受けたことのない人は、ジャーナリストとして認められない。

シンガポールの南洋工科大学は、天然由来成分の食品保存料開発。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年08月21日に、シンガポールのNTU(Nanyang Technological University/南洋工科大学)は16日、天然由来成分100%の食品保存料を開発したと発表した。

従来の人工保存料に比べて保存効果が高いという。

世界初、幹細胞技術による認知症治療は、承認外の細胞、患者に投与!

認知症ネットで2018年04月20日に、福岡市の再生医療専門病院「トリニティクリニック福岡」は、韓国の「バイオスター幹細胞技術研究院」の獣医学博士羅延燦(ラ・ジョンチャン)開発の世界初の静脈内複数回投与療法について承認を受け、2018年04月12日から、韓国、アメリカに続いて認知症治療を開始したと報告したが、毎日新聞は2018年08月18日に、「トリニティクリニック福岡」が国に届け出た計画から外れた方法で患者4人に行われていたことが2018年08月18日に、分かったと報告した。

人生で困難な時期、それを乗り越える4つの方法。

人生において、2つの絶対的な真実があるとすれば、その一つは変化は避けられないということ、そしてそのもう一つは、変化への対応方法が、そこからの回復と、その生活の質を左右するということになると、Forbes JAPANは2018年08月17日に報告した。

未来は常に、予測することはできない。愛する人が病気になったり、自分自身が病気になったり、転職・失職や、パートナーとの出会い、別れを経験したりする。

時には、大地が動くような大きな変化を経験し、二度と安定を見つけることはできないと感じることもある。

タイのチュラロンコン大学、ハラル分析研究室を開設。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年08月17日に、タイ国立チュラロンコン大学ハラル・サイエンス・センター(Halal Science Center, Chulalongkorn University, Thailand)のウィナイ(Assoc.Prof.Winai Dahlan, Ph.D. /Biochemistry/Applied Medical Biology)所長は2018年08月16日に、新たな研究施設「タンシー・Dr.スリン・ピッスワン・ハラル・サイエンス・リサーチ・アンド・イノベーション・ラボラトリー(Dr. Surin Pitsuwan Halal Science Research and Innovation Laboratory/PS Lab/PSハラル・ラボ)」を開設したと発表した。

記憶の書き換えに、マウスで成功!!?

日経ナショナル ジオグラフィック社のNational Geographic日本語版は2018年08月11日に、神経科学者は特定の記憶に関係する脳組織の物理的な変化を指すあるひとつの記憶を「記憶痕跡(Engram/エングラム)」と呼んでいるという。

最近、脳のスキャンによって、「記憶痕跡」は脳のひとつの領域に孤立しているのではなく、神経組織に広く飛び散るように存在していることがわかった。

Engramの定義。
a hypothetical permanent change in the brain accounting for the existence of memory; a memory trace.
The memory trace, or engram , ‘feels’ like it is stored permanently in the brain and it will never be forgotten.

全医学部に聞いてみた。男女の合格率!

ハフポスト(Huffingtonpost)の日本語版は2018年08月11日に、東京医科大学の事件を受け、男女の合格率について、独自調査として、全医学部に聞いてみたと報告した。

医学部のある81大学(共学)に、一般入試の男女別の受験者数と合格者数を請求、回答のあった76大学のデータを元に、男女別の「合格率」(合格者数/受験者数)を割り出し、さらに男子を「1」とした場合の女子の合格率を比べた。

すると、最も女子の合格率が高かった島根大(1.64)から、女性差別入試で揺れている東京医科大(0.33)まで、同じ医学部でも、女子の合格率に大きな差が生じていることが分かったと伝えている。

京都大iPS細胞研究所、筋ジストロフィーの仕組み解明。

毎日新聞は2018年08月28日に、筋力が徐々に低下する遺伝性の難病「FSHD(FacioScapuloHumeral muscular Dystroph/顔面肩甲上腕型筋ジストロフィー)」の原因遺伝子は、過度の運動など外的要因が起こす「OS(Oxidative Stress/酸化ストレス)」で活発化することが分かり、京都大学iPS細胞研究所(Center for iPS Cell Research and Application. Kyoto University)の桜井英俊(Hidetoshi Sakurai)准教授らのチームが発表した。論文が英科学誌「ヒューマン・モレキュラー・ジェネティクス(Human Molecular Genetics)」電子版に2018年08月09日に掲載されたと報告した。

フィリピンで、日系初のネット診療。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年08月06日に、医療サービスを提供する東京都千代田区のベンチャー企業ウィンメディックス(Win-Medics)は2018年08月03日に、フィリピンで2018年11月にオンライン診療サービス「ヘイ ドクター」を開始すると発表した。

京大、iPSを患者の脳に移植で、パーキンソン病治験開始。

朝日新聞デジタル、日本経済新聞 電子版は2018年07月30日に、京都大学はすでに、治験を監督するPMDA(Pharmaceuticals and Medical Devices Agency/医薬品医療機器総合機構)に届け出て、臨床計画が了承されていた。
ヒトのiPS細胞をもとに神経細胞をつくり、パーキンソン病患者に移植する医師主導臨床試験(治験)を近く始めると報告した。

研究チームの高橋淳京都大学教授らが30日午後3時から記者会見し、計画を正式に発表した。

韓国SKグループの持ち株会社SK、米国企業買収!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年07月16日に、韓国SKグループの持ち株会社SK Holdingsは2018年07月12日に、バイオのCDMO(Contract Development&Manufacturing;Organization/医薬品開発支援や受託製造サービス)を手掛ける米国のアムパック(AMPAC/AMPAC Fine Chemicals)を買収すると発表した。

韓国企業が米国の医薬品メーカーを買収するのは初めてで、買収額は非公表だが、業界では7,000億ウォン(約701億4,000万円)台とみられ、国内の製薬会社としては過去最大の買収・合併(M&A)となる。

「ブルーライト」は、体内時計狂わす?

朝日新聞デジタルは2018年11月12日に、スマートフォンなどから出る青色光「ブルーライト」は目に悪影響を与えるという海外の科学誌の論文をきっかけに論争が起きていると報告した。

国内ではブルーライトを遮る眼鏡も普及しているが、青い光は身体にどう影響するの?

1個3億円「金の卵」産む鶏。量産可能に!?

朝日新聞デジタルは2018年09月04日に、産業技術総合研究所などの研究グループが、がんや肝炎の治療薬に使われる有用なたんぱく質を含んだ卵を産むニワトリをゲノム編集技術によって作り出すことに成功したと報告した。

大腸菌などを使う手法はすでにあるが、今回の方法を使えばより安価に大量生産できるという。

香港のモバイル決済利用は20%以下。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年07月09日に、香港政府系の産業支援機関HKPC(Hong Kong Productivity Council/香港生産力促進局)が実施した調査で2018年07月04日に、「AlipayHK Smart Payment Popularity Index」を発表した。

PHC、インドネシアの病院で患者登録・受付システム販売。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年07月04日に、PHCホールディングス(PHC Holdings/旧パナソニックヘルスケアホールディングス/Panasonic Healthcare Holdings)は2018年07月03日に、完全子会社のPHCが、インドネシアの病院に患者登録・受付システムを販売したと発表したと報告した。

東大チーム、「恐怖の記憶」和らげる 脳内たんぱく質を発見!

毎日新聞2018年07月01日に、東京大学の森川桃(Momo Morikawa)特任研究員と田中 庸介(Yosuke Tanaka)、趙 顯洙(Hyun-Soo Cho)、(Masaharu Yoshihara)、広川信隆(Nobutaka Hirokawa)特任教授のチームが、体験した恐怖の記憶を和らげる脳内のたんぱく質をマウスで発見したと、米国の科学誌セル・リポーツ(Cell Reports)で2018年06月26日に「The molecular motor KIF21B mediates synaptic plasticity and fear extinction by terminating Rac1 activation」を発表したと報告した。

中国の最低賃金、今年は8省区市が引き上げ!

私の知人は、中国で最低賃金がどんどん引き上げられ、中国の工場は旨味がなくなったと言っていた。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年06月14日に、中国の経済誌「中国経済週刊(中国经济周刊/China Economic Weekly))」(電子版)によると、2018年は06月06日時点で山東省や上海市など8省区市が最低賃金基準を引き上げていることが分かったと報告した。

公正取引委員会、私的独占の疑いで製薬会社に立ち入り検査。

毎日新聞は2018年06月13日に、自社が独占する製薬分野への新規参入を妨げた疑いがあるとして、公正取引委員会は2018年06月13日に日、東京都江東区の放射性医薬品製造・販売大手の日本メジフィジックス(Nihon Medi-Physics)を独占禁止法違反(私的独占)の疑いで立ち入り検査したと報告した。

再春館製薬所、タイでドモホルンリンクル販売。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年06月05日に、熊本県益城町の漢方薬や化粧品販売の再春館製薬所(Saishunkan Co., Ltd.)は2018年06月04日に、タイで基礎化粧品「ドモホルンリンクル」を販売すると発表したと報告した。

海外での販売は3カ国・地域目で、東南アジアでは初めてになる。

JICA、専門医療人材100人を養成を支援。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年06月05日に、JICA(Japan International Cooperation Agency/国際協力機構)がミャンマーで支援する、国内初のME(Medical Engineer/専門医療人材/メディカルエンジニア/CE/Clinical Engineer)の教育コース開講式が2018年06月01日に、実施主体となるUMT-Y(University of Medical Technology,Yangon/ヤンゴン医療技術大学)で行われたと報告した。

抗認知症薬。85歳以上の2割が使用!

毎日新聞は2018年05月27日に、国内で認知症の症状進行を抑える抗認知症薬が85歳以上の高齢者人口の2割に使用されているとする調査結果を、医療経済研究機構のチームが国際老年精神医学雑誌で発表したと報告した。

室町時代に始まったアヘン原料、日本でのケシ栽培の歴史が終わる。

毎日新聞は2018年05月24日に、ケシは日本で、室町時代から栽培されてきた。

このうちアヘンの原料になる品種を育てる農家が、今年を最後に国内から消えると報告した。

再生医療に使えるヒトES細胞を作ることに成功し、京大が初めて全国に提供へ。

朝日新聞デジタル、日本経済新聞、毎日新聞は2018年05月22日に、京都大学が2018年05月22日に、再生医療に使えるヒトのES細胞(Embryonic Stem cells/胚〈はい〉性幹細胞)を作ることに成功し、全国の研究機関に提供する準備が整ったと発表したと報告した。

ベトナムで初めて、日本企業が遠隔診療システム導入。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年05月23日に、医療サービスを提供する東京都千代田区のるウィンメディックス(Win-Medics)は2018年05月21日に、ホーチミン(Pho Ho Chi Minhz)市の日系診療所に遠隔診療システムを導入したと発表した。サービス開始は6月初旬の予定。日本企業による同システムの導入はベトナム初となり、同国在住者でもオンラインで日本の医師の診断が受けられるようになる。

コンゴ民主共和国で、エボラ出血熱流行 44人症状23人死亡!

毎日新聞は、2018年05月18日に、WHO(World Health Organization/世界保健機関)は2018年05月17日に、アフリカ中部のコンゴ民主共和国(République Démocratique du Congo)北部でエボラ(Ebola)出血熱の流行が続いている。

赤道州(Province de l'Équateur/Etúká ya Ekwatéli)の州都ムバンダカ(Mbandaka)で感染者が見つかったと発表したと報告している。

スタバが、ネスレに、買収される!?

日本経済新聞 電子版は2018年05月05日に、スイスの食品世界最大手ネスレ(Nestlé)が、米国のスターバックス(Starbucks Coffee)の一部の小売事業の買収交渉を進めていることが2018年05月04日に、明らかになったと、スイスのメディアなどが報じたと報告した。

近く合意に達する見通しという。

世界最高齢のクモ、ハチに刺されて死亡。

日刊工業新聞は2018年05月01日に、オーストラリア西部ウィートベルト(Wheatbelt region)で、世界最高齢として知られる雌のトタテグモ「ナンバー16」(Ctenizidae number16)が死んだと、ウィートベルトの研究チームが2018年04月30日に明らかにしたと報告した。

しかし、CNetは2018年04月29日にTwitterで、報告している。

このクモの年齢は43歳で、死因は老衰ではなく、ハチに刺されたためという。

運動ニューロン疾患で死亡した学生が提供した幹細胞の研究。

AFPは2018年04月14日に、東方新報(东方新报)からの情報として、MND(Motor Neuron Disease/運動ニューロン疾患)で亡くなった北京大学(Peking University)学生の婁滔(Lou Tao)から提供された細胞を活用した研究が、中国の安徽省(Anhui)幹細胞学会と中国科学技術大学(University of Science and Technology of China)の細胞医学連合実験室で、運動ニューロン疾患の早期発見と、より効果的な治療法の研究を目指して進められていると報告した。

女人禁制の土俵、その外でも議論再燃。

日本経済新聞 電子版は2018年04月06日に、2018年04月04日に京都府舞鶴市の大相撲春巡業の土俵上で倒れた市長を助けようとした女性に、土俵から下りるよう促す場内放送が流れた問題は、「女人禁制」の慣習に固執するかのような判断に識者からも「悪弊であり、廃止すべきだ」との指摘が上がっている。

ミャンマーの伝統化粧品タナカの売り上げ低下、輸入化粧品が横行!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年04月06日に、ミャンマー政府系英字紙「グローバル・ニュー・ライト・オブ・ミャンマー(The Global New Light Of Myanmar)」は2018年04月04日に、「タナカ由来」と表示された外国製化粧品の輸入が増加しているため、ミャンマーの伝統化粧品タナカ(Traditional cosmetics Thanaka in Myanmar/白粉)の原材料となる樹木、タナカの売り上げ減少で生産者らが苦境に陥っていると報告した。

生産者協会は当局に対応を求めるとしている。

マンダレー地方のAyadawタウンシップでは、タナカの約75%を栽培している。

化粧品、爆買い「控えて」

朝日新聞デジタルは2018年04月01日に、化粧品メーカーが顧客に商品の購入個数の制限を求める動きが広がっていると報告した。

訪日客向け販売の急増による品切れや、一部が海外で転売されていることが背景にあるという。

海抜1700mの中国の雲峰村にある崖で養蜂。

AFPは2018年04月09日に、1952年に設立された中華人民共和国の国営通信社CNS(China News Service)のニュースをJCMが日本語訳した情報として、海抜1700mを超える山々に囲まれた中国の重慶市(重庆市/Chongqing)雲陽県(云阳县/Yunyang)農ハ鎮(农ハ镇/Nongba)雲峰村(云峰村/Yunfeng)で、70歳近い養蜂家の劉邦文(刘邦文)は、養蜂の繁忙期を迎え、作業に追われていると報告した。

また、雪花新聞は2018年03月28日に、
重慶市雲陽縣農壩鎮雲峰村海拔1700多米的大山裡,年近七旬的村民劉邦文正在忙著整理蜂箱。眼下春色漸濃、野花將開,這位老人摸索的「懸棺式養蜂」即將迎來釀蜜佳期,為順利實現精準脫貧、綠色發展持續添磚加瓦,穩步增收。 (饒國君/人民圖片)と報告した。

重庆市云阳县农坝镇云峰村海拔1700多米的大山里,年近七旬的村民刘邦文正在忙着整理蜂箱。眼下春色渐浓、野花将开,这位老人摸索的“悬棺式养蜂”即将迎来酿蜜佳期,为顺利实现精准脱贫、绿色发展持续添砖加瓦,稳步增收。 (饶国君/人民图片)と報告した。

春を迎えた雲峰村では、ハチミツの収穫期を迎えている。

太平洋のプラスチックごみは、過去推定値の最大16倍!

AFPは、太平洋に漂うプラスチックごみの量は、これまでに考えられていたよりはるかに多く、面積で見るとフランス、ドイツ、スペインの国土よりも大きいことが、2018年03月22日に発表された調査論文で明らかになったと報告した。

韓国のアモーレら8社の13化粧品、《安全》基準超過の重金属検出。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年03月21日に、MFDS(Ministry of Food and Drug Safety/旧KFDA/Korea Food and Drug Administration//韓国食品医薬品安全処)は2018年03月20日に、地場化粧品大手アモーレパシフィック(Amorepacific Corp.)など化粧品メーカー8社の13製品から、基準値を上回る重金属が検出されたと発表した。当該製品は販売を中断し、回収・廃棄すると報告した。

検出されたのは「アンチモン」。

台湾工研院傘下の化粧品会社、2018年09月にフランス市場に進出。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年03月09日に、台湾政府系研究機関のITRI(Industrial Technology Research Institute/工業技術研究院/工研院)が設立した化粧品の製造・販売を手掛けるスタートアップ「徳芙生医科技(Enzyme Secret/エンザイム・シークレット)」が2018年09月9月にもフランス市場に進出する計画が明らかになったと報告した。

ダージリン茶園、資金不足で経営難!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年03月09日に、紅茶の名産地インド東部の西ベンガル(West Bengal)州ダージリン(Darjeeling)で、生産者の経営難に拍車が掛かっている。

インドの「エコノミック・タイムズ(The Economic Times)」は2018年03月07日に、2017年発生したネパール系住民によるストで運営が厳しくなった農家に対し、銀行が融資を渋っていると伝えた。

肺癌と食道癌の5年間の生存率、日本トップ。

毎日新聞は2018年03月04日に、国際研究グループが世界71カ国・地域の癌(cancer)5年生存率を比較した結果をまとめ、イギリスの医学誌ランセット(British medical magazine Lancet)に発表したと報告した。

香港の化粧品大手の莎莎(ササ)、台湾市場から撤退。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年02月23日に、香港地場の化粧品小売り大手莎莎国際(ササ・インターナショナル)は2018年02月21日に、台湾市場からの撤退を決めたと発表した。

蟻は、人間のための「製薬工場」になるか?

AFPは2018年02月13日に、蟻は細菌や真菌類に対する強力な殺菌剤を自ら生成しているという研究論文が発表されたと報告した。

この研究は、働き者の昆虫である蟻を人間のための「製薬工場」として利用可能かを調べる目的で行われた。

診療報酬改定で、身近な「かかりつけ医」の役割を強化!

毎日新聞は2018年02月07日に、2018年04月から適用される医療サービスの公定価格、診療報酬の改定内容が、2018年02月07日に決まったと報告した。

厚生労働相の諮問機関の中医協(中央社会保険医療協議会)が答申した身近な「かかりつけ医」の役割を強化するため、複数の診療所と連携し、患者に24時間対応できる態勢を整えた場合に報酬を手厚くする。

一方で重症者向けの急性期病床は要件を厳しく見直し、長期間の入院より、自宅や施設で受ける医療をより一層進めると報告した。

台湾のセンサー開発会社亜迪、日本の介護・医療市場開拓。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年02月07日に、IoT(Internet of Things/モノのインターネット)とAI(Artificial Intelligence/人工知能)を融合した「AIoT」関連の機器やセンサーを開発する亜迪電子(ADEテクノロジー)は2018年02月06日に、ICT(Information and Communication Technology情報通信技術)ソリューションを手掛ける東京都文京区MMB(エムモビリティー)と提携し、日本の介護・医療市場に進出する計画を明らかにしたと報告した。

ミャンマー国営MPF、がん鎮痛剤や抗HIV薬製造へ

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年01月25日に、ミャンマー政府系英字紙グローバル・ニュー・ライト・オブ・ミャンマー(The Global New Light Of Myanmar)は2018年01月24日に、ミャンマー工業省(Ministry of Industry)傘下の医薬品工場MPF(Myanmar Pharmaceutical Factory/ミャンマー・ファーマシューティカル・ファクトリー)は2018年04月以降、新たにがん患者向け鎮痛剤と抗HIV(Human immunodefi ciency virus/エイズウイルス)薬の製造を始める計画を伝えたと報告した。

台湾の長陽生医、新工場で3Dプリント医療材を量産!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年01月17日に、台湾の工商時報が2018年01月16日に、台湾で、オフィス家具やOA機器を販売する震旦集團(AURORA GROUP)傘下で、医療用3Dプリントサービスを手掛ける長陽生医(長陽生醫股份有限公司/Ever Young)が2018年01月から、南部科学工業園区(南科)の新工場で歯科矯正用ブラケットの量産を開始したと伝えたと報告した。

白いダイヤモンドが、暴力団資金源!?

朝日新聞デジタルは2018年01月10日に、白いダイヤモンドと言われるシラスウナギの密漁を防ぎ、暴力団関係者の介入を排除するため、高知県は漁師や仲買人らの身元確認に乗り出したと報告した。

高値で取引されるシラスウナギが暴力団の資金源になっているとみられるため、高知県警が保管する暴力団に関する情報をもとに約2700人について照会し、複数の暴力団関係者を見つけ出したと伝えている

高知県では清流の四万十川や仁淀川などで漁期の12月16日〜3月5日にシラスウナギ漁が行われている。

高知県漁業調整規則などに基づき、知事の許可が必要で、網口が円周3m以内のすくい網を使うことなどが定められている。

ところが密漁が後を絶たず、暴力団関係者が暗躍。

鰻といえば、浜松!浜松の暴力団といえば、後藤組。

さらに、高知といえば、女衒の世界!

オーストラリア政府、医療用大麻の輸出を解禁。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年01月05日に、オーストラリア連邦政府は4日、国内市場では厳しい規制が敷かれている一方、医療用大麻の輸出を解禁したと報告した。

オーストラリアの新聞「オーストラリアン(The Australian)」は、医療用大麻の需要は世界中で高まっており、輸出解禁は国内の業界にとって大きな成長の機会となるとみられていると伝えた。

「植毛大国」トルコへようこそ!

新年あけましておめでとうございます。

AFPは2017年12月30日に、トルコのイスタンブール(Istanbul in Turkey)には、植毛を専門としたクリニック(Hair professional clinic/Hair Transplant Center Turkey)が300以上あり、情勢不安定でも植毛ビジネスの中心として発展し、客足が増加していると報告した。

NYで、鳥インフルがネコ500匹に感染!?

日本経済新聞 電子版は2017年12月27日に、東京大学医科学研究所感染・免疫部門ウイルス感染分野の河岡義裕教授らの研究グループが2017年12月27日に、米国で昨冬、鳥インフルエンザの一種が米国のニューヨーク(New York)で、ネコ500匹に感染するなど大流行し、鳥インフルエンザ・ウイルスが人や他の哺乳類にもうつりやすいタイプに変化したとみられるとの研究結果をまとめたと報告した。

大塚製薬、流通DKSHと提携し、医薬品販売。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月26日に、大塚製薬(Otsuka Pharmaceutical Co., Ltd.)は2017年12月25日に、アジアを中心に事業展開するスイス系流通大手DKSHミャンマー(DKSH Myanmar)と、ミャンマーでの医薬品販売に関する契約を締結したと発表した。DKSHを通じ、大塚製薬の抗血小板剤「プレタール」と胃炎・胃潰瘍治療剤「ムコスタ」の販売を始めたと報告した。

化学素材の会社JSRは、薬効評価の中美冠科を440億円で買収。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月21日に、化学素材のメーカーのJSRは、薬効評価モデルの設計やヒト腫瘍治療薬を手掛ける台湾の中美冠科生物技術(Crown Bioscience International/クラウン・バイオサイエンス・インターナショナル/中美冠科)の株式100%を取得すると発表した。買収額は約120億台湾元(約440億円)。JSRは中美冠科の買収で、ライフサイエンス事業の強化を図る。

ニュージーランドの化粧品トリロジー、中国投資企業が買収へ

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月18日に、NZヘラルドが2017年12月15日に中国の大手国有複合企業、中国中信集团有限公司(CITIC Group Corporation/中国中信集団)系で香港に拠点を置く中信资本控股有限公司(CITIC Capital Holdings/CITICキャピタル・ホールディングス/中信資本控股有限公司)が、NZ(New Zealand/ニュージーランド)の自然化粧品製造販売のトリロジー・インターナショナル(Trilogy Inernational)に対し、総額NZ$2億5,000万(約196億8,070万円)で買収案を提示していることを明らかにしたと報告した。

ラクダ専門病院が開院!

毎日新聞は2018年01月06日に、ラクダのレースが盛んなUAE(الإمارات العربية المتحدة/United Arab Emirates/アラブ首長国連邦)のドバイ(دبي/Dubayy/Dubai)で2017年12月14日に、総工費4000万ディルハム(約12億2600万円)をかけたラクダ専門の病院「Dubai Camel Hospital)」がオープンしたとロイター通信などが伝えたと報告した。

サムスンバイオ、ヨーロッパの製造承認取得。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月14日に、韓国のサムスングループでバイオ医薬品のCMO(Contract Manufacturing Organization/受託製造)を手掛けるサムスンバイオロジクス(Samsung BioLogics)は2017年12月13日に、仁川市松島の第2工場がEMA(European Medicines Agency/欧州医薬品庁)の製造承認を取得したと発表したと報告した。

強気であった韓国のホテル業界は、オリンピックの不人気で、焦っている。

朝日新聞デジタルは2017年12月11日に、国内外の関心がいま一つとされる平昌冬季オリンピック。観光客を当て込み、高額な料金を設定してきた宿泊業者が悲鳴を上げ始めたと報告している。

2018年02月09日の開幕まで2カ月を切っても、予約客が客室数の3割にも満たない。
業者らは値下げを宣言し、行政もぼったくり業者の取り締まりに乗り出した。

東京オリンピック、パラリンピックのマスコット。

毎日新聞は、2020年東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は2017年12月07日に、大会マスコットの最終候補3作品の発表会を開いた。

朝日新聞デジタルも読もうとしたが、こんな記事まで一般公開ではなかったのでパスした。

IOC、平昌五輪からロシア排除!個人は参加容認。

日本経済新聞 電子版は2017年12月06日に、IOC(International Olympic Committee/国際オリンピック委員会)は2017年12月05日夜(日本時間6日未明)、ドーピング問題に揺れるロシアを2018年02月の2018年平昌冬季オリンピック、パラリンピック大会(2018 Winter Olympic and Paralympics in Pyeong- chang)から排除すると発表した。ロシアのオリンピック委員会の資格を停止し、選手団の派遣を禁止する。

一方、一定条件をクリアした選手のみは個人としての参加を容認する。

個人資格の選手の表彰式では、国歌の代わりに五輪賛歌が使われる。

iPSの山中伸弥京都大学教授、富士フイルムに特許料下げ要請。

日本経済新聞 電子版は、京都大学iPS細胞研究所長の山中伸弥京都大学教授は2017年12月06日に、日本経済新聞の取材に応じ、iPS細胞を使った再生医療の普及に向け、富士フイルムに特許料を低額にするように要請したことを明らかにしたと報告した。

米ドラッグ店CVS、医療保険大手を7兆7000億円で買収。

日本経済新聞 電子版、米国の新聞「ブルームバーグ(Bloomberg)」は2017年12月04日に、米国の米ドラッグストアチェーン大手のCVSヘルス(CVS Health)は2017年12月03日に、米国の医療保険大手のエトナ(Aetna Inc.)をUS$690億(約7兆7800億円)で買収することで合意したと発表したと報告した。

台湾の康友と中国の研究所は、インドネシアで家きん疾病の実験室を開業。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月04日に、台湾の工商時報などが2017年12月01日に、点滴などの注射剤を手掛ける台湾の康友製薬控股有限公司(Pharmally International Holding Company Limited)傘下のインドネシア子会社と中国黒竜江省ハルビン市(哈爾浜市=哈尔滨市)のCAAS(Chinese Academy of Agricultural Sciences/中国农业科学院/中国農業科学院)HVRI(Harbin Veterinary Research Institute/哈尔滨祖国医药研究所/ハルビン獣医研究所/哈尔滨兽医研究所)は、家きんの疾病の研究に関する技術やサービスを提供する実験室「インドネシア・中国禽病控制聯合実験室」の運営で提携する内容のMOU(Memorandum of understanding/協力覚書)を取り交わし、インドネシアで実験室を開業したと報告した。

シー・シェパード、生々しい日本の調査捕鯨映像を公開!

AFPは、反捕鯨団体「シー・シェパード(Sea Shepherd)」は2017年11月28日に、日本が行っていた調査捕鯨の様子を捉えた生々しい動画を公開した。オーストラリアの税関当局が2008年に撮影したもので、今年に入り公開が認められていた。

「ポケモンGO」鳥取砂丘を鳥取県東部全域に範囲拡大!

毎日新聞は2017年11月25日に、鳥取市の鳥取砂丘で2017年11月24日から開催中のスマートフォン向けゲーム「ポケモンGO(ゴー)」のイベントで、主催する鳥取県は2017年11月25日に、イベントの範囲を当初の砂丘のみから県東部全域に拡大すると発表した。

初日だけで全国から約1万5000人が集まり、混雑緩和のためという。

1万5000人が、鳥取砂丘で「ポケモンGO」

毎日新聞は、鳥取市の鳥取砂丘で2017年11月24日から26日まで、スマートフォンの位置情報を利用したゲーム「ポケモンGO(ゴー)」を楽しむイベントが始まった。2017年11月24日午後3時までに約1万5000人が訪れ、広大な砂丘を埋め尽くしたと報告している。

ポケモンGOは運転中の利用で事故を起こす例が相次ぎ、鳥取県の平井伸治知事が砂丘を「スナホ・ゲーム解放区」として安全に楽しむようPRし、イベントは鳥取県がゲーム運営会社の協力で主催した。

バイオベンチャーのオルソリバース、人工骨充填材を台湾で販売!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月23日に、名古屋工業大発の神奈川県横浜市にあるバイオベンチャーのオルソリバース(ORTHOREBIRTH)が、台湾で医療用人工骨充填材を販売する計画が明らかになったと報告した。

医療器材などの販売を手掛ける台湾の禾利行(Harvester Trading co.,Lid/ハーベスター・トレーディング)と販売に関する業務提携を締結した。

京大の基礎研究で、3薬併用でアルツハイマーに効果!

日本経済新聞 電子版は2017年11月22日に、京都大学の井上治久教授らはiPS細胞を活用してアルツハイマー(Alzheimer)病の患者の細胞を再現し、発症原因とされる物質を減らす3種類の薬の組み合わせを見つけたと報告した。

3つともそれぞれ別の病気で使われている既存薬で、投与することでアルツハイマー病の発症や進行を抑えられる可能性があるという。

ミャンマーのパンライン病院、北東部インレー湖畔に医院を開設。

アジア経済ニュースNNA ASIAは、ミャンマー大手財閥系FMI(First Myanmar Investment/ファースト・ミャンマー・インベストメント)が、 中国の福建省にルーツを持つモフタル・リアディ(Mochtar Riady)が銀行を中核に創業したインドネシアのリッポー・グループ(Lippo Group/力宝集团/力寶集團)と合弁で展開するPHSH(Pun Hlaing Siloam Hospitals/パンライン・シロアム病院)は、北東部シャン州のインレー湖(အင်းလေးကန်)畔の街ニャウンシュエ(ညောင်ရွှေ/Nyaung Shwe) にクリニックを開設したと報告した。

ジャネリックで有名なインドの製薬大手ルピン。USFDAから警告!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月09日に、インドの製薬大手ルピン(Lupin Limited)は、南部ゴア州など国内2カ所の医薬品工場に関して、USFDA(U S Food and Drug Administration/米国食品医薬品局)から今月7日に警告書を受け取ったと明らかにした。

警告を受けた工場は、ゴア工場と中部マディヤプラデシュ(मध्य प्रदेश/Madhya Pradesh)州インドール(इंदौर/Indore)近郊のピタンプール(Pitampur)工場。

東レは、広東省仏山市に紙おむつ材料の生産工場を新設する。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月07日に、東レは2017年11月06日に、広東省仏山市に紙おむつ材料の生産工場を新設すると発表した。

この工場では,ドイツで誕生して1世紀を経てなお、可能性に満ちたマテリアルとして期待を集める<不織布>で、「高機能ポリプロピレン長繊維不織布(PPスパンボンド)」と呼ばれるポリプロピレン(PP)不織布を生産する。

国慶節連休、香港の「莎莎国際」の販売振るわず。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年10月23日に、香港の新聞明報などが2017年10月20日に、香港地場の化粧品小売り大手「莎莎国際(莎莎國際/sa sa international holdings limited/ササ・インターナショナル)」の会長兼最高経営責任者(CEO)郭少明(Dr Simon Kwok/サイモン・クォック)は2017年10月19日に、国慶節(中国の建国記念日)連休(2017年10月01日〜08日)の売上高が当初の予測を下回る1桁前半の伸びとなったことを明らかにしたと伝えたと報告した。

大塚製薬が「減酒」新薬を開発。

日本経済新聞 電子版は、大塚製薬は年内に、アルコール依存症治療薬として、飲酒欲求を抑制する薬剤の製造販売承認を申請すると報告した。

ただし、断酒ではなく、欧米で普及する減酒治療を目的とした日本初の新薬となる。

世界の蜂蜜の75%で、殺虫剤の痕跡。

AFPは2017年10月06日に、世界中の蜂蜜のミツバチから75%で、神経ガスとして作用する殺虫剤の痕跡が見つかり、作物の重要な花粉媒介者であるミツバチの生存に対する懸念が高まっていると、研究者らが2017年10月05日、明らかにしたと報告した。

EMAに認可されたがん治療新薬で、効果立証不十分な39種の薬。

AFPは、EMA(European Medicines Agenc/欧州医薬品庁/2004年まではEuropean Agency for the Evaluation of Medicinal Products/欧州医薬品審査庁)が2009年〜2013年に認可したがん治療新薬で、効果が立証されておらず、患者が不必要に毒性にさらされた可能性のあるがん治療新薬が39あったとする研究論文が2017年10月05日に、発表されたと報告した。

大スキャンダルである!

補聴器リオン、ホーチミン市立耳鼻咽喉科病院と覚書締結。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年10月04日に、補聴器や聴覚検査機器といった医療機器などの製造・販売を手掛ける東京都国分寺市のリオン(Rion)は2017年10月02日に、ベトナムのホーチミン市立耳鼻咽喉科病院(Ear, Nose & Throat Hospital Ho Chi Minh City)と難聴者救済に向けた聴覚検査基盤の普及に関する覚書を締結したと報告した。

アデランスが香港1号店、銅鑼湾に開設!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年09月29日に、東京都新宿区アデランス(aderans)は2017年09月28日に、香港1号店「 Aderans Hong Kong Limited(アデランス香港社/愛德蘭絲香港有限公司)」を香港島・銅鑼湾(コーズウェーベイ)に出店したと報告した。

アデランスは海外事業の強化を進めており、香港進出もその一環で、向こう3〜5年で5店以上の出店を目指している。

富山市の葬儀用車両製造会社、霊きゅう車をマレーシアに輸出開始!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年09月28日に、富山市の葬儀用車両製造会社カワキタは、マレーシア向けに霊きゅう車の輸出を開始すると報告した。

霊きゅう車の輸出は、香港、インドネシアに次ぐ3つ目の国・地域となる。

今後、東南アジアと中国市場向けに、年間10台の霊きゅう車輸出を目指すことにしている。

運輸業のエコカー普及!2020年に60万台を目標。

アジア経済ニュースNNA ASIAは、北京商報(北京商报)が2017年09月26日伝えて情報として、中国交通運輸省運輸サービス局の蔡団結副局長(交通运输部运输服务司蔡团结副司长)は2017年09月24日、運輸業のエコカー普及目標を2020年に60万台とする計画を明らかにしたと報告した。

中国で大人気、喜茶の「岩塩チーズティー」

AFPは2017年09月21日に、1952年に設立された中華人民共和国の国営通信社CNS(China News Service)のニュースをJCMが日本語訳した情報として、中国の広東省(广东省Guangdong)発祥として、「新感覚ドリンク」岩塩チーズティーを出している喜茶(HeyTea)が、上海(Shanghai)と北京(Beijing)に支店を開いた。

独特の味が人気を呼び、連日大行列だという。喜茶を味わった人たちがインターネット上で写真やコメントを載せるなどして、ネットでも話題の店となっている。

「岩塩チーズティー」と聞くと、チベットのバターチャを思い出した。

こんなリュックサックのようなエンブレムを選んだのは、だれだ!

浅草のお祭りで、東京パラリンピックのエンブレムをつけた半纏が登場したと報告した。

撮影した人も、この東京パラリンピック半纏は何だ?と言っていました。

日本で2015年に行われた体外受精は、42万4151件。

毎日新聞は、日本で2015年に行われた体外受精は42万4151件で、赤ちゃんの約20人に1人に当たる5万1001人が生まれたとの調査結果を日本産科婦人科学会が2017年9月11日までにまとめたと報告した。

不妊治療件数も出生数も過去最多を更新した。

マイクロプラスチックの脅威!?

AFPは2017年09月07日に、14か国で収集したサンプルに基づく結果として、水道水から人の体内に入ってくるプラスチック粒子は、年間3000〜4000個に上る恐れがあるとする研究結果が2017年09月06日に、発表されたと報告した。

プラスチック粒子を体内に取り込むことによる健康リスクは不明だが、過去には、害を及ぼす可能性のある化学物質や細菌がこれら粒子に吸収・放出される可能性があるとの研究結果も発表されている。

フランスの大手ブランドも、ついに痩せすぎモデルの起用を禁止!

AFPは、フランスの高級ブランドグループ「LVMH(Moët Hennessy ‐ Louis Vuitton SE/モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン)」と「ケリング(KERING)」は2017年09月06日に、ファッション業界が拒食症を助長しているとの非難の声を受け、広告やファッションショーにおいて痩せすぎモデルの起用を禁止する方針を明らかにしたと報告した。

私は2008年から、太り過ぎも痩せすぎも良くないと言ってきた。

シーシェパード、日本の捕鯨船追跡を断念。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年08月30日に、米国の反捕鯨団体「シー・シェパード(Sea Shepherd)」のポール・ワトソン(Paul Watson)代表は2017年08月29日までにオーストラリアのメディアに対し、日本の捕鯨船の追跡・妨害を今後断念することを明らかにした。

日本政府の資金力や技術力には太刀打ちできないとしている。

これにより、12年間にわたった捕鯨妨害活動は終了することになる。

ただし、SMH(Sydney Morning Herald/シドニー・モーニング・ヘラルド)など2017年08月29日は、今後日本の捕鯨が野放図に行われることになると懸念を示している。

日本が心配するのは、捕鯨に対する中国、韓国、台湾の参入である。

マグロ、サンマの次は、クジラかのしれない。
そして、努力をしないで、殺戮を開始する。

エーザイ、インド南部にある工場を拡張。

アジア経済ニュースNNA ASIAは、エーザイ(Eisai, India/Eisai Pharmaceuticals India, Pvt. Ltd)は、インド南部アンドラプラデシュ州ビシャカパトナム(Visakhapatnam, Andhra Pradesh)の工場で医療品原料(API)の生産を拡張する。併せて研究施設の設備も強化すると報告した。

チベット医学、代替医療として脚光。

チベット医学といえば、薬草学が有名であるが、AFPは、インドのヒマラヤ(Himalayas)山麓で夜明け前、チベット人の僧イシェ・ドンデン(Yeshi Dhonden)師に診てもらおうと、大勢の患者たちが尿の入った小瓶を手に辛抱強く並んでいると報告した。

イシェ・ドンデン師は、チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ(Dalai Lama)14世のかかりつけの療法家として有名になった人物である。

泰合生技薬品の制吐剤、厚労省の認証取得。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年08月22日に、新薬開発を手掛ける泰合生技薬品(Bio B2B/TAHO Pharmaceuticals Ltd)は、自社で開発したがんの化学療法時のとき、嘔吐(おうと)を制御する舌下錠「TAH4411」(TAH4411 ODF(oral dissolving film))が厚生労働省の新薬認証を取得したと明らかにした。

「ゴカイ」がヒトの代替血液に貢献の可能性!?

AFPは、暗いピンク色のぬめぬめした「ゴカイ(沙蚕/Ragworm)」の使い道といえば、何世紀にもわたって釣りエサだけで、食べられない生き物であった。

しかしフランスの研究チームによって、その血液に類まれな酸素運搬能力があることが判明した。活用すれば人間の血液の代用物として、人命を救ったり、手術後の回復を速めたり、移植患者の役に立ったりする可能性があるという。

カリフォルニアの高級精肉店に「反肉食」の警告掲示!

AFPは、超進歩的な米国のカリフォルニア州(California)の都市にある高級精肉店が、愛護団体抗議でやむなく、肉を食べるのは残虐だと警告する張り紙を店頭に掲げ、常連客を驚かせていると報告した。

「注意:動物には生きる権利がある。どのような方法であれ、動物を殺すことは暴力で不当だ」

こんな掲示を出したのは、進歩的な大学都市として知られるカリフォルニア州バークレー(Berkeley)の精肉店「ザ・ローカル・ブッチャー・ショップ(The Local Butcher Shop)」で、店の窓に貼られた掲示は、ここ4か月にわたって店先で抗議活動を展開してきた動物愛護活動家らとの「和平協定」の一環だという。

「愛の献血」は、過去になるのか?iPSから血小板量産し、輸血。

日本経済新聞 電子版は、製薬・化学関連の国内企業16社は体のあらゆる部分になることができる万能細胞「iPS細胞」を使い、これまでは献血に頼っていた血液の成分である血小板を量産する技術を世界で初めて確立したと報告した。

京都市の大学発ベンチャーのメガカリオンの事業に大塚製薬グループやシスメックスなどが協力した。

膵臓がんとの闘いで、カギ握るのは「緑の海綿」か!?

AFPは、米国のアラスカ(Alaska)州沖の太平洋(Pacific Ocean)の暗く冷たい海底で発見された小さな緑色の海綿動物が、膵臓(すいぞう)がんの治療に有効な「新兵器」になり得ると、米国研究チームが2017年07月26日に発表したと報告した。

膵臓がんは侵襲性の特に強い腫瘍で、治療が難しいことで知られる。初期症状が出にくく、診断されたときには治療法が限られてしまっている場合が少なくない。

HIV感染でも、人々が安全なセックスをしたいだけできる新たな予防法を報告。

AFPは2017年07月28日に、1990年代には、HIV(human immunodeficiency virus/ヒト免疫不全ウイルス)感染予防の「ABC」として、「禁欲、貞操、コンドームの使用」(Abstain, Be faithful, Condomise)が奨励された。

だが、2017年07月25日に仏パリ(Paris)で開かれたIAS(International AIDS Society/国際エイズ学会)の会議で科学者らは、人々が安全なセックスをしたいだけできる新たな予防法を報告したと伝えている。

外来種が、すべて悪ではない?

AFPは2017年07月18日に、米国で外来種と見なされている日本渡来の海藻「オゴノリ(Gracilaria vermiculophylla)」が、地球温暖化などの影響で荒れ果てた脆弱(ぜいじゃく)な沿岸海域の回復に重要な役割を果たしていることが分かった。
米国の研究者らが2017年07月17日に、PNAS(Proceedings of the National Academy of Sciences/米科学アカデミー紀要)に調査結果を発表した。

劉暁波の遺体は火葬後、海に散骨。

AFPは、獄中でノーベル平和賞(Nobel Peace Prize)を受賞した中国の民主活動家で作家の劉暁波(刘晓波/Liu Xiaobo)の遺灰は2017年07月15日に、火葬から数時間後に海にまかれたと、兄の劉暁光(Liu Xiaoguang)が発表したと報告した。

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