2019-05-23

Googleの遠隔勤務めぐる調査結果。

調査研究開発

Forbes JAPANは2019年05月23日に、Googleが2年かけて実施した遠隔勤務に関する調査の結果をまとめた報告書「Working Together When We’re Not Together」を公表したと報告した。

Googleでは会議の30%が2つ以上のタイムゾーンをまたいで行われており、遠隔勤務の調査にはうってつけの会社だった。

その結果によると、遠隔勤務や分散作業は全体的な効率や生産性に対して影響を及ぼさないことが分かった。
ただし、遠隔勤務には何も問題がないわけではない。

主な調査結果と一般企業への適用方法では、
1. 遠隔勤務者同士がつながりを感じられるような支援が重要
2. 遠隔会議で大切なのは存在を認めること
3. ワークライフバランスの奨励
4. チーム独自のコミュニケーションルール作りの奨励
5. チームやプロジェクトの問題の認識と対処

Googleの調査結果とそれに伴う推奨事項は、遠隔勤務を許可、さらには奨励する企業が繁栄できることを証明している。

同時に、そうした企業が享受するポジティブな結果を得るには、献身的な努力も必要で、正しい戦略を導入すれば、遠隔勤務によって従業員は柔軟な働き方ができ、企業側も目標を達成できると報告している。

ただし、このような調査は、結果の目的が先行すると、作為的になるので、読む側は注意が必要である。

とくにGoogleの場合、調査会社のスポンサーになって、作為的に結果を歪めたことがあった。

それが、調査の弱点である。