2019-04-08

「週刊少年ジャンプ」と「週刊少年マガジン」など、漫画を無料配信!?

電子ブック

日本経済新聞 電子版は2019年04月08日に、集英社と講談社は2019年04月08日に、両社が発行するマンガ雑誌「週刊少年ジャンプ」と「週刊少年マガジン」などの連載作品をインターネットで共同配信すると発表したと報告した。

両雑誌は長年、発行部数でしのぎを削ってきたライバル同士だが、出版不況が続く中、部数は低迷している。

連載作品を期間限定で無料配信し、消費者に関心を持ってもらうことが狙いだという。

ライバル雑誌の苦肉の連携策は低迷する出版市場の起爆剤となるか注目が集まる。

ただし、全てに著作権が絡み、作家の了承を取り付ける必要があり、また無料を開始したことで、さらに大きな問題になる可能性も否定できない。
ものすごい英断と言える。

2019年04月08日から2019年06月10日にかけて、webサイト「少年ジャンマガ学園」を通じて150以上の連載作品を無料で配信する。

対象はマンガ雑誌「週刊少年ジャンプ」と「週刊少年マガジン」に加え、「別冊少年マガジン」とWebアプリの「少年ジャンプ+」「マガジンポケット」の5媒体になる。

「週刊少年ジャンプ」の「ワンピース」、「週刊少年マガジン」の「七つの大罪」などそれぞれの人気の連載作品を配信する。

無料は、22歳以下の若年層が対象で、最初にWebサイトにアクセスする際に利用者が生まれた年を入力する仕組み担っているというが、お酒なども年齢制限されているが、誰でも突破できるのが現実である。

それを管理するには、個人情報のデータベースによる管理になるが、個人情報のデータベースには、多くの問題を含んでいる。

両誌ともアプリなどを通じてそれぞれの連載作品を公開しているが、共同で連載作品を配信するのは初めてという。

「週刊少年マガジン」の栗田宏俊・編集長は「読み切れないほどのコンテンツを用意している。全国の若い人たちに漫画を楽しんでもらいたい。」と述べたと伝えている。

日本経済新聞 電子版は、ライバル雑誌であるジャンプとマガジンが連携する背景には出版市場の縮小がある。出版業界の調査研究機関である出版科学研究所(東京・新宿)によると、2018年の紙の出版物の推定販売金額は17年比5.7%減の1兆2921億円。14年連続のマイナスとなり、ピークだった1996年(2兆6563億円)の半分を切った。

日本雑誌協会によると、週刊少年ジャンプと週刊少年マガジンに加え、週刊少年サンデーを合わせた3誌の1号当たり平均発行部数は、17年10月から18年9月までの1年間で約288万部。ジャンプ1誌で653万部あった1995年ごろと比べて77%も減っている。

一方で電子書籍市場は拡大。出版科学研究所によると、17年に電子化された漫画の単行本の市場規模(推定)は1711億円となり、初めて紙の漫画単行本(1666億円)を上回った。紙の漫画市場の低迷を電子で補う構図が続くと報告している。

さらに、文学書と違い、文字による抵抗も少ないことから、国際市場で大きなマーケットを開発する可能性も含んでいる。

私のドイツの知人は、日本の漫画を独自に理解し、自分の漫画を描き始めている。