2018-05-24

「海賊」がハッカーを雇い、タンカーの航行の自由を奪う!

犯罪と裁判モバイル・マネー

毎日新聞は2018年5月24日に、米国のシンクタンク客員研究員松原実穂子によるサイバー攻撃の脅威について紹介するシリーズで、世界の貿易の9割は海運に頼っている。海に囲まれた日本の場合、日本船主協会によると、その割合は99.7%に及ぶと報告した。

経済の大動脈を担う海運にとって、主なリスクは、天候や海賊・海上武装強盗による被害であった。

以前は、ソマリア沖で、武装した海賊が小さな船で接近し、船を奪っていた。
しかし、ロシアの駆逐艦や巡洋艦が、警備に加わり、重機関銃で狙撃するようになって、恐怖に変わった。
「海賊」は、即刻降参した。

すぐ隣にいた仲間が、重機関銃で狙撃され、一瞬にして肉片に変わって、姿が消えた。

さらに、中国軍も海賊対策に参戦した。

だが、この数年にわたり増大している脅威はサイバー攻撃であると紹介した。

海運業界は、船舶・機器システムの自動化、船舶の制御システム、航海データや気象データのデジタル化などIT化が進んでいる。

さらに、無人化による自動航行の実験も盛んになっている。

それは裏を返せば、サイバー攻撃者からの脅威にさらされやすくなったことを意味している。

しかし、船舶の使用年数は長く、場合によっては25年以上の船齢のものが使われていることもあるという。

「海賊」がハカーを雇い、タンカーの航行の自由を奪うだけではなく、「SOS」の打電もできなくすることは可能だろう。

さらに、奪った荷物をそのまま顧客の指定した港に曳航することも可能になる。

決済も、オンラインや無線で仮想通貨決済が可能になった。

犯人は、世界中どこにでも潜伏できる。

危険になったら、タンカーを燃やして、沈没させることもできる。

タンカーのよっては、一つの街を火の海にすることも可能な石油やLPGを積んでいることもある。

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