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台湾の長陽生医、新工場で3Dプリント医療材を量産!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年01月17日に、台湾の工商時報が2018年01月16日に、台湾で、オフィス家具やOA機器を販売する震旦集團(AURORA GROUP)傘下で、医療用3Dプリントサービスを手掛ける長陽生医(長陽生醫股份有限公司/Ever Young)が2018年01月から、南部科学工業園区(南科)の新工場で歯科矯正用ブラケットの量産を開始したと伝えたと報告した。

白いダイヤモンドが、暴力団資金源!?

朝日新聞デジタルは2018年01月10日に、白いダイヤモンドと言われるシラスウナギの密漁を防ぎ、暴力団関係者の介入を排除するため、高知県は漁師や仲買人らの身元確認に乗り出したと報告した。

高値で取引されるシラスウナギが暴力団の資金源になっているとみられるため、高知県警が保管する暴力団に関する情報をもとに約2700人について照会し、複数の暴力団関係者を見つけ出したと伝えている

高知県では清流の四万十川や仁淀川などで漁期の12月16日〜3月5日にシラスウナギ漁が行われている。

高知県漁業調整規則などに基づき、知事の許可が必要で、網口が円周3m以内のすくい網を使うことなどが定められている。

ところが密漁が後を絶たず、暴力団関係者が暗躍。

鰻といえば、浜松!浜松の暴力団といえば、後藤組。

さらに、高知といえば、女衒の世界!

オーストラリア政府、医療用大麻の輸出を解禁。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年01月05日に、オーストラリア連邦政府は4日、国内市場では厳しい規制が敷かれている一方、医療用大麻の輸出を解禁したと報告した。

オーストラリアの新聞「オーストラリアン(The Australian)」は、医療用大麻の需要は世界中で高まっており、輸出解禁は国内の業界にとって大きな成長の機会となるとみられていると伝えた。

「植毛大国」トルコへようこそ!

新年あけましておめでとうございます。

AFPは2017年12月30日に、トルコのイスタンブール(Istanbul in Turkey)には、植毛を専門としたクリニック(Hair professional clinic/Hair Transplant Center Turkey)が300以上あり、情勢不安定でも植毛ビジネスの中心として発展し、客足が増加していると報告した。

NYで、鳥インフルがネコ500匹に感染!?

日本経済新聞 電子版は2017年12月27日に、東京大学医科学研究所感染・免疫部門ウイルス感染分野の河岡義裕教授らの研究グループが2017年12月27日に、米国で昨冬、鳥インフルエンザの一種が米国のニューヨーク(New York)で、ネコ500匹に感染するなど大流行し、鳥インフルエンザ・ウイルスが人や他の哺乳類にもうつりやすいタイプに変化したとみられるとの研究結果をまとめたと報告した。

大塚製薬、流通DKSHと提携し、医薬品販売。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月26日に、大塚製薬(Otsuka Pharmaceutical Co., Ltd.)は2017年12月25日に、アジアを中心に事業展開するスイス系流通大手DKSHミャンマー(DKSH Myanmar)と、ミャンマーでの医薬品販売に関する契約を締結したと発表した。DKSHを通じ、大塚製薬の抗血小板剤「プレタール」と胃炎・胃潰瘍治療剤「ムコスタ」の販売を始めたと報告した。

化学素材の会社JSRは、薬効評価の中美冠科を440億円で買収。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月21日に、化学素材のメーカーのJSRは、薬効評価モデルの設計やヒト腫瘍治療薬を手掛ける台湾の中美冠科生物技術(Crown Bioscience International/クラウン・バイオサイエンス・インターナショナル/中美冠科)の株式100%を取得すると発表した。買収額は約120億台湾元(約440億円)。JSRは中美冠科の買収で、ライフサイエンス事業の強化を図る。

ニュージーランドの化粧品トリロジー、中国投資企業が買収へ

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月18日に、NZヘラルドが2017年12月15日に中国の大手国有複合企業、中国中信集团有限公司(CITIC Group Corporation/中国中信集団)系で香港に拠点を置く中信资本控股有限公司(CITIC Capital Holdings/CITICキャピタル・ホールディングス/中信資本控股有限公司)が、NZ(New Zealand/ニュージーランド)の自然化粧品製造販売のトリロジー・インターナショナル(Trilogy Inernational)に対し、総額NZ$2億5,000万(約196億8,070万円)で買収案を提示していることを明らかにしたと報告した。

ラクダ専門病院が開院!

毎日新聞は2018年01月06日に、ラクダのレースが盛んなUAE(الإمارات العربية المتحدة/United Arab Emirates/アラブ首長国連邦)のドバイ(دبي/Dubayy/Dubai)で2017年12月14日に、総工費4000万ディルハム(約12億2600万円)をかけたラクダ専門の病院「Dubai Camel Hospital)」がオープンしたとロイター通信などが伝えたと報告した。

サムスンバイオ、ヨーロッパの製造承認取得。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月14日に、韓国のサムスングループでバイオ医薬品のCMO(Contract Manufacturing Organization/受託製造)を手掛けるサムスンバイオロジクス(Samsung BioLogics)は2017年12月13日に、仁川市松島の第2工場がEMA(European Medicines Agency/欧州医薬品庁)の製造承認を取得したと発表したと報告した。

強気であった韓国のホテル業界は、オリンピックの不人気で、焦っている。

朝日新聞デジタルは2017年12月11日に、国内外の関心がいま一つとされる平昌冬季オリンピック。観光客を当て込み、高額な料金を設定してきた宿泊業者が悲鳴を上げ始めたと報告している。

2018年02月09日の開幕まで2カ月を切っても、予約客が客室数の3割にも満たない。
業者らは値下げを宣言し、行政もぼったくり業者の取り締まりに乗り出した。

東京オリンピック、パラリンピックのマスコット。

毎日新聞は、2020年東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は2017年12月07日に、大会マスコットの最終候補3作品の発表会を開いた。

朝日新聞デジタルも読もうとしたが、こんな記事まで一般公開ではなかったのでパスした。

IOC、平昌五輪からロシア排除!個人は参加容認。

日本経済新聞 電子版は2017年12月06日に、IOC(International Olympic Committee/国際オリンピック委員会)は2017年12月05日夜(日本時間6日未明)、ドーピング問題に揺れるロシアを2018年02月の2018年平昌冬季オリンピック、パラリンピック大会(2018 Winter Olympic and Paralympics in Pyeong- chang)から排除すると発表した。ロシアのオリンピック委員会の資格を停止し、選手団の派遣を禁止する。

一方、一定条件をクリアした選手のみは個人としての参加を容認する。

個人資格の選手の表彰式では、国歌の代わりに五輪賛歌が使われる。

iPSの山中伸弥京都大学教授、富士フイルムに特許料下げ要請。

日本経済新聞 電子版は、京都大学iPS細胞研究所長の山中伸弥京都大学教授は2017年12月06日に、日本経済新聞の取材に応じ、iPS細胞を使った再生医療の普及に向け、富士フイルムに特許料を低額にするように要請したことを明らかにしたと報告した。

米ドラッグ店CVS、医療保険大手を7兆7000億円で買収。

日本経済新聞 電子版、米国の新聞「ブルームバーグ(Bloomberg)」は2017年12月04日に、米国の米ドラッグストアチェーン大手のCVSヘルス(CVS Health)は2017年12月03日に、米国の医療保険大手のエトナ(Aetna Inc.)をUS$690億(約7兆7800億円)で買収することで合意したと発表したと報告した。

台湾の康友と中国の研究所は、インドネシアで家きん疾病の実験室を開業。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年12月04日に、台湾の工商時報などが2017年12月01日に、点滴などの注射剤を手掛ける台湾の康友製薬控股有限公司(Pharmally International Holding Company Limited)傘下のインドネシア子会社と中国黒竜江省ハルビン市(哈爾浜市=哈尔滨市)のCAAS(Chinese Academy of Agricultural Sciences/中国农业科学院/中国農業科学院)HVRI(Harbin Veterinary Research Institute/哈尔滨祖国医药研究所/ハルビン獣医研究所/哈尔滨兽医研究所)は、家きんの疾病の研究に関する技術やサービスを提供する実験室「インドネシア・中国禽病控制聯合実験室」の運営で提携する内容のMOU(Memorandum of understanding/協力覚書)を取り交わし、インドネシアで実験室を開業したと報告した。

シー・シェパード、生々しい日本の調査捕鯨映像を公開!

AFPは、反捕鯨団体「シー・シェパード(Sea Shepherd)」は2017年11月28日に、日本が行っていた調査捕鯨の様子を捉えた生々しい動画を公開した。オーストラリアの税関当局が2008年に撮影したもので、今年に入り公開が認められていた。

「ポケモンGO」鳥取砂丘を鳥取県東部全域に範囲拡大!

毎日新聞は2017年11月25日に、鳥取市の鳥取砂丘で2017年11月24日から開催中のスマートフォン向けゲーム「ポケモンGO(ゴー)」のイベントで、主催する鳥取県は2017年11月25日に、イベントの範囲を当初の砂丘のみから県東部全域に拡大すると発表した。

初日だけで全国から約1万5000人が集まり、混雑緩和のためという。

1万5000人が、鳥取砂丘で「ポケモンGO」

毎日新聞は、鳥取市の鳥取砂丘で2017年11月24日から26日まで、スマートフォンの位置情報を利用したゲーム「ポケモンGO(ゴー)」を楽しむイベントが始まった。2017年11月24日午後3時までに約1万5000人が訪れ、広大な砂丘を埋め尽くしたと報告している。

ポケモンGOは運転中の利用で事故を起こす例が相次ぎ、鳥取県の平井伸治知事が砂丘を「スナホ・ゲーム解放区」として安全に楽しむようPRし、イベントは鳥取県がゲーム運営会社の協力で主催した。

バイオベンチャーのオルソリバース、人工骨充填材を台湾で販売!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月23日に、名古屋工業大発の神奈川県横浜市にあるバイオベンチャーのオルソリバース(ORTHOREBIRTH)が、台湾で医療用人工骨充填材を販売する計画が明らかになったと報告した。

医療器材などの販売を手掛ける台湾の禾利行(Harvester Trading co.,Lid/ハーベスター・トレーディング)と販売に関する業務提携を締結した。

京大の基礎研究で、3薬併用でアルツハイマーに効果!

日本経済新聞 電子版は2017年11月22日に、京都大学の井上治久教授らはiPS細胞を活用してアルツハイマー(Alzheimer)病の患者の細胞を再現し、発症原因とされる物質を減らす3種類の薬の組み合わせを見つけたと報告した。

3つともそれぞれ別の病気で使われている既存薬で、投与することでアルツハイマー病の発症や進行を抑えられる可能性があるという。

ミャンマーのパンライン病院、北東部インレー湖畔に医院を開設。

アジア経済ニュースNNA ASIAは、ミャンマー大手財閥系FMI(First Myanmar Investment/ファースト・ミャンマー・インベストメント)が、 中国の福建省にルーツを持つモフタル・リアディ(Mochtar Riady)が銀行を中核に創業したインドネシアのリッポー・グループ(Lippo Group/力宝集团/力寶集團)と合弁で展開するPHSH(Pun Hlaing Siloam Hospitals/パンライン・シロアム病院)は、北東部シャン州のインレー湖(အင်းလေးကန်)畔の街ニャウンシュエ(ညောင်ရွှေ/Nyaung Shwe) にクリニックを開設したと報告した。

ジャネリックで有名なインドの製薬大手ルピン。USFDAから警告!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月09日に、インドの製薬大手ルピン(Lupin Limited)は、南部ゴア州など国内2カ所の医薬品工場に関して、USFDA(U S Food and Drug Administration/米国食品医薬品局)から今月7日に警告書を受け取ったと明らかにした。

警告を受けた工場は、ゴア工場と中部マディヤプラデシュ(मध्य प्रदेश/Madhya Pradesh)州インドール(इंदौर/Indore)近郊のピタンプール(Pitampur)工場。

東レは、広東省仏山市に紙おむつ材料の生産工場を新設する。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年11月07日に、東レは2017年11月06日に、広東省仏山市に紙おむつ材料の生産工場を新設すると発表した。

この工場では,ドイツで誕生して1世紀を経てなお、可能性に満ちたマテリアルとして期待を集める<不織布>で、「高機能ポリプロピレン長繊維不織布(PPスパンボンド)」と呼ばれるポリプロピレン(PP)不織布を生産する。

国慶節連休、香港の「莎莎国際」の販売振るわず。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年10月23日に、香港の新聞明報などが2017年10月20日に、香港地場の化粧品小売り大手「莎莎国際(莎莎國際/sa sa international holdings limited/ササ・インターナショナル)」の会長兼最高経営責任者(CEO)郭少明(Dr Simon Kwok/サイモン・クォック)は2017年10月19日に、国慶節(中国の建国記念日)連休(2017年10月01日〜08日)の売上高が当初の予測を下回る1桁前半の伸びとなったことを明らかにしたと伝えたと報告した。

大塚製薬が「減酒」新薬を開発。

日本経済新聞 電子版は、大塚製薬は年内に、アルコール依存症治療薬として、飲酒欲求を抑制する薬剤の製造販売承認を申請すると報告した。

ただし、断酒ではなく、欧米で普及する減酒治療を目的とした日本初の新薬となる。

世界の蜂蜜の75%で、殺虫剤の痕跡。

AFPは2017年10月06日に、世界中の蜂蜜のミツバチから75%で、神経ガスとして作用する殺虫剤の痕跡が見つかり、作物の重要な花粉媒介者であるミツバチの生存に対する懸念が高まっていると、研究者らが2017年10月05日、明らかにしたと報告した。

EMAに認可されたがん治療新薬で、効果立証不十分な39種の薬。

AFPは、EMA(European Medicines Agenc/欧州医薬品庁/2004年まではEuropean Agency for the Evaluation of Medicinal Products/欧州医薬品審査庁)が2009年〜2013年に認可したがん治療新薬で、効果が立証されておらず、患者が不必要に毒性にさらされた可能性のあるがん治療新薬が39あったとする研究論文が2017年10月05日に、発表されたと報告した。

大スキャンダルである!

補聴器リオン、ホーチミン市立耳鼻咽喉科病院と覚書締結。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年10月04日に、補聴器や聴覚検査機器といった医療機器などの製造・販売を手掛ける東京都国分寺市のリオン(Rion)は2017年10月02日に、ベトナムのホーチミン市立耳鼻咽喉科病院(Ear, Nose & Throat Hospital Ho Chi Minh City)と難聴者救済に向けた聴覚検査基盤の普及に関する覚書を締結したと報告した。

アデランスが香港1号店、銅鑼湾に開設!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年09月29日に、東京都新宿区アデランス(aderans)は2017年09月28日に、香港1号店「 Aderans Hong Kong Limited(アデランス香港社/愛德蘭絲香港有限公司)」を香港島・銅鑼湾(コーズウェーベイ)に出店したと報告した。

アデランスは海外事業の強化を進めており、香港進出もその一環で、向こう3〜5年で5店以上の出店を目指している。

富山市の葬儀用車両製造会社、霊きゅう車をマレーシアに輸出開始!

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年09月28日に、富山市の葬儀用車両製造会社カワキタは、マレーシア向けに霊きゅう車の輸出を開始すると報告した。

霊きゅう車の輸出は、香港、インドネシアに次ぐ3つ目の国・地域となる。

今後、東南アジアと中国市場向けに、年間10台の霊きゅう車輸出を目指すことにしている。

運輸業のエコカー普及!2020年に60万台を目標。

アジア経済ニュースNNA ASIAは、北京商報(北京商报)が2017年09月26日伝えて情報として、中国交通運輸省運輸サービス局の蔡団結副局長(交通运输部运输服务司蔡团结副司长)は2017年09月24日、運輸業のエコカー普及目標を2020年に60万台とする計画を明らかにしたと報告した。

中国で大人気、喜茶の「岩塩チーズティー」

AFPは2017年09月21日に、1952年に設立された中華人民共和国の国営通信社CNS(China News Service)のニュースをJCMが日本語訳した情報として、中国の広東省(广东省Guangdong)発祥として、「新感覚ドリンク」岩塩チーズティーを出している喜茶(HeyTea)が、上海(Shanghai)と北京(Beijing)に支店を開いた。

独特の味が人気を呼び、連日大行列だという。喜茶を味わった人たちがインターネット上で写真やコメントを載せるなどして、ネットでも話題の店となっている。

「岩塩チーズティー」と聞くと、チベットのバターチャを思い出した。

こんなリュックサックのようなエンブレムを選んだのは、だれだ!

浅草のお祭りで、東京パラリンピックのエンブレムをつけた半纏が登場したと報告した。

撮影した人も、この東京パラリンピック半纏は何だ?と言っていました。

日本で2015年に行われた体外受精は、42万4151件。

毎日新聞は、日本で2015年に行われた体外受精は42万4151件で、赤ちゃんの約20人に1人に当たる5万1001人が生まれたとの調査結果を日本産科婦人科学会が2017年9月11日までにまとめたと報告した。

不妊治療件数も出生数も過去最多を更新した。

マイクロプラスチックの脅威!?

AFPは2017年09月07日に、14か国で収集したサンプルに基づく結果として、水道水から人の体内に入ってくるプラスチック粒子は、年間3000〜4000個に上る恐れがあるとする研究結果が2017年09月06日に、発表されたと報告した。

プラスチック粒子を体内に取り込むことによる健康リスクは不明だが、過去には、害を及ぼす可能性のある化学物質や細菌がこれら粒子に吸収・放出される可能性があるとの研究結果も発表されている。

フランスの大手ブランドも、ついに痩せすぎモデルの起用を禁止!

AFPは、フランスの高級ブランドグループ「LVMH(Moët Hennessy ‐ Louis Vuitton SE/モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン)」と「ケリング(KERING)」は2017年09月06日に、ファッション業界が拒食症を助長しているとの非難の声を受け、広告やファッションショーにおいて痩せすぎモデルの起用を禁止する方針を明らかにしたと報告した。

私は2008年から、太り過ぎも痩せすぎも良くないと言ってきた。

シーシェパード、日本の捕鯨船追跡を断念。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年08月30日に、米国の反捕鯨団体「シー・シェパード(Sea Shepherd)」のポール・ワトソン(Paul Watson)代表は2017年08月29日までにオーストラリアのメディアに対し、日本の捕鯨船の追跡・妨害を今後断念することを明らかにした。

日本政府の資金力や技術力には太刀打ちできないとしている。

これにより、12年間にわたった捕鯨妨害活動は終了することになる。

ただし、SMH(Sydney Morning Herald/シドニー・モーニング・ヘラルド)など2017年08月29日は、今後日本の捕鯨が野放図に行われることになると懸念を示している。

日本が心配するのは、捕鯨に対する中国、韓国、台湾の参入である。

マグロ、サンマの次は、クジラかのしれない。
そして、努力をしないで、殺戮を開始する。

エーザイ、インド南部にある工場を拡張。

アジア経済ニュースNNA ASIAは、エーザイ(Eisai, India/Eisai Pharmaceuticals India, Pvt. Ltd)は、インド南部アンドラプラデシュ州ビシャカパトナム(Visakhapatnam, Andhra Pradesh)の工場で医療品原料(API)の生産を拡張する。併せて研究施設の設備も強化すると報告した。

チベット医学、代替医療として脚光。

チベット医学といえば、薬草学が有名であるが、AFPは、インドのヒマラヤ(Himalayas)山麓で夜明け前、チベット人の僧イシェ・ドンデン(Yeshi Dhonden)師に診てもらおうと、大勢の患者たちが尿の入った小瓶を手に辛抱強く並んでいると報告した。

イシェ・ドンデン師は、チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ(Dalai Lama)14世のかかりつけの療法家として有名になった人物である。

泰合生技薬品の制吐剤、厚労省の認証取得。

アジア経済ニュースNNA ASIAは2017年08月22日に、新薬開発を手掛ける泰合生技薬品(Bio B2B/TAHO Pharmaceuticals Ltd)は、自社で開発したがんの化学療法時のとき、嘔吐(おうと)を制御する舌下錠「TAH4411」(TAH4411 ODF(oral dissolving film))が厚生労働省の新薬認証を取得したと明らかにした。

「ゴカイ」がヒトの代替血液に貢献の可能性!?

AFPは、暗いピンク色のぬめぬめした「ゴカイ(沙蚕/Ragworm)」の使い道といえば、何世紀にもわたって釣りエサだけで、食べられない生き物であった。

しかしフランスの研究チームによって、その血液に類まれな酸素運搬能力があることが判明した。活用すれば人間の血液の代用物として、人命を救ったり、手術後の回復を速めたり、移植患者の役に立ったりする可能性があるという。

カリフォルニアの高級精肉店に「反肉食」の警告掲示!

AFPは、超進歩的な米国のカリフォルニア州(California)の都市にある高級精肉店が、愛護団体抗議でやむなく、肉を食べるのは残虐だと警告する張り紙を店頭に掲げ、常連客を驚かせていると報告した。

「注意:動物には生きる権利がある。どのような方法であれ、動物を殺すことは暴力で不当だ」

こんな掲示を出したのは、進歩的な大学都市として知られるカリフォルニア州バークレー(Berkeley)の精肉店「ザ・ローカル・ブッチャー・ショップ(The Local Butcher Shop)」で、店の窓に貼られた掲示は、ここ4か月にわたって店先で抗議活動を展開してきた動物愛護活動家らとの「和平協定」の一環だという。

「愛の献血」は、過去になるのか?iPSから血小板量産し、輸血。

日本経済新聞 電子版は、製薬・化学関連の国内企業16社は体のあらゆる部分になることができる万能細胞「iPS細胞」を使い、これまでは献血に頼っていた血液の成分である血小板を量産する技術を世界で初めて確立したと報告した。

京都市の大学発ベンチャーのメガカリオンの事業に大塚製薬グループやシスメックスなどが協力した。

膵臓がんとの闘いで、カギ握るのは「緑の海綿」か!?

AFPは、米国のアラスカ(Alaska)州沖の太平洋(Pacific Ocean)の暗く冷たい海底で発見された小さな緑色の海綿動物が、膵臓(すいぞう)がんの治療に有効な「新兵器」になり得ると、米国研究チームが2017年07月26日に発表したと報告した。

膵臓がんは侵襲性の特に強い腫瘍で、治療が難しいことで知られる。初期症状が出にくく、診断されたときには治療法が限られてしまっている場合が少なくない。

HIV感染でも、人々が安全なセックスをしたいだけできる新たな予防法を報告。

AFPは2017年07月28日に、1990年代には、HIV(human immunodeficiency virus/ヒト免疫不全ウイルス)感染予防の「ABC」として、「禁欲、貞操、コンドームの使用」(Abstain, Be faithful, Condomise)が奨励された。

だが、2017年07月25日に仏パリ(Paris)で開かれたIAS(International AIDS Society/国際エイズ学会)の会議で科学者らは、人々が安全なセックスをしたいだけできる新たな予防法を報告したと伝えている。

外来種が、すべて悪ではない?

AFPは2017年07月18日に、米国で外来種と見なされている日本渡来の海藻「オゴノリ(Gracilaria vermiculophylla)」が、地球温暖化などの影響で荒れ果てた脆弱(ぜいじゃく)な沿岸海域の回復に重要な役割を果たしていることが分かった。
米国の研究者らが2017年07月17日に、PNAS(Proceedings of the National Academy of Sciences/米科学アカデミー紀要)に調査結果を発表した。

劉暁波の遺体は火葬後、海に散骨。

AFPは、獄中でノーベル平和賞(Nobel Peace Prize)を受賞した中国の民主活動家で作家の劉暁波(刘晓波/Liu Xiaobo)の遺灰は2017年07月15日に、火葬から数時間後に海にまかれたと、兄の劉暁光(Liu Xiaoguang)が発表したと報告した。

中国検閲当局、劉暁波追悼をネット上から徹底削除。

AFPは、中国の検閲当局は2017年07月14日に、獄中でノーベル平和賞(Nobel Peace Prize)を受賞した中国の民主活動家劉暁波(刘晓波/Liu Xiaobo)を追悼する言葉をソーシャルメディア上から徹底的に削除したと報告した。

著名な反体制派である劉暁波の死に関する議論を封じようとする措置で、「ろうそく」の絵文字や、英語の「安らかに眠れ」を略した「RIP」といったキーワードなども削除対象となっている。

中国外務省、劉暁波へのノーベル平和賞授与は「冒とく」と言った。

AFPは、中国外務省は2017年07月14日に、中国の民主活動家劉暁波(Liu Xiaobo)の死去をめぐり、劉暁波へのノーベル平和賞(Nobel Peace Prize)の授与は「(平和賞に対する)冒とく」だと批判した。

全く無関係の賞を非難する権利は、中国にはないと思わないのだろうか?

劉暁波、瀋陽の病院で死去!

毎日新聞は、61歳であった中国の民主活動家でノーベル平和賞受賞者の劉暁波(刘晓波/Liu Xiaobo)が2017年07月13日に、遼寧省瀋陽の病院で死去したと報告した。

世界中のメディアが、一斉に報道した。

末期がんで入院中の劉暁波、家族が人工呼吸を拒否か!?

AFPは、服役中に末期がんの診断を受けて仮釈放された中国の民主活動家で61歳のノーベル平和賞(Nobel Peace Prize)受賞者の劉暁波(刘晓波/Liu Xiaobo)について、治療に当たっている病院は2017年07月12日に、劉暁波が呼吸不全に陥ったものの、劉暁波の家族が人工呼吸器の取り付けを拒否したと明らかにした。

ノーベル平和賞受賞の劉暁波、危篤状態。

AFPは、服役中に末期がんの診断を受けた後に仮釈放された中国の民主活動家で、ノーベル平和賞(Nobel Peace Prize)受賞者の61歳の劉暁波((刘晓波/Liu Xiaobo)が2017年07月10日に、危篤状態に陥った。劉暁波の治療に当たっている病院が明らかにした。劉暁波の腫瘍は肥大しており、肝臓からは出血もみられるという。

米独医師による、中国の民主活動家劉暁波の治療受け入れ!

日本経済新聞 電子版は、中国瀋陽市の司法局は2017年07月05日に、末期がんと診断されて刑務所から病院に移されたノーベル平和賞受賞の民主活動家劉暁波((刘晓波/Liu Xiaobo)の治療にあたるため「米国やドイツなどの国際的に最も権威のある肝臓がん治療の専門家が近く訪中する。」と発表した。

フラワーパワー!?を使った「園芸療法」

AFPは、ポーランド東部ののどかな田園地帯の一角に、20世紀初頭に建造された見事な邸宅がある。
その周囲を取り囲む広大な庭園に設けられたラベンダーの花壇にかがみ込むようにして、1人の高齢女性がその香りを確かめた。

妄想型統合失調症を患い、感情をしばしば消失するというその女性の顔から、それまでの石のような表情がほぐれ、明るいほほ笑みがゆっくり広がった。

幸福感の高揚、それは園芸療法またはガーデンセラピー(Garden therapy)の名で知られる治療法の効能の一つだという。

カエル、恐竜絶滅後に「爆発的」繁栄。

AFPは2017年07月04日に、数千万年前に恐竜を絶滅させた巨大小惑星の衝突が、地球上にカエルが集団繁殖地(コロニー)を形成するための余地を作り出したとする研究論文が2017年07月03日に、発表されたと報告した。

カエルがどのようにして世界で最も多様な脊椎動物の一つとなったかを明らかにする研究結果だという。

DoD、最先端の義肢「ルーク・アーム」を販売。

AFPはに2017年07月01日、米国のニューヨーク(New York)の退役軍人病院では2017年06月30日に、近未来的な義肢の実演会が行われたと報告した。

セグウェイ発明者が開発の筋電ロボット義手「ルーク・アーム(LUKE Arm)」と名付けられた第3世代の義肢は、SF映画「スター・ウォーズ(Star Wars)」シリーズでルーク・スカイウォーカー(Luke Skywalker)が装着したロボットアームにちなんでいる。

多死時代、遠隔死亡診断が可能になる。

朝日新聞デジタルは、医師による対面が原則の死亡診断について、厚生労働省は今年度内に規制を緩めると報告した。

医師がすぐに駆けつけることができない場合に、スマートフォンなどを通じて患者の状況を把握することなどを条件に死亡診断書をだせるようにする。

高齢化に伴い死亡者が増える多死時代を迎えるなか、自宅や介護施設、離島などでのみとりがしやすくなる。

医師法は、死亡診断書の交付に医師の診察を義務づける。

タイのフィットネスクラブ市場への新規参入で、競争激化!

アジア経済ニュースNNA ASIAは、タイのフィットネスクラブ市場への新規参入が相次いでいる。
健康ブームで市場が拡大しているためだが、バンコク中心部アソーク交差点近くのオフィスビル「エクスチェンジタワー(Exchange Tower)」の3フロアに入居するシンガポール系のトゥルー・フィットネス(True Fitness)が2017年06月09日に突然事業を停止するなど、競争も激しくなっていると伝えていると、プラチャーチャート・トゥラキット(ประชาชาติธุรกิจ)の最新号が報じたと報告した。

日本のスーパー・プレデターは、ウナギを探す!

日本経済新聞 電子版は、今年の土用の丑(うし)の日を控え、小売店でウナギの値下げが広がっている。かば焼き用の国産ウナギの仕入れ値が下落しており、うな重の店頭価格も昨年に比べ1〜2割安くなりそうだと伝えている。

タカタ、民事再生法を申請。製造業で戦後最大の倒産!

毎日新聞と日本経済新聞 電子版は、世界的な安全部品メーカーであったタカタ製のエアバッグに不具合があり、死傷者が相次いだ欠陥エアバッグのリコール問題で経営が悪化したタカタは2017年01月の、多くの死者が出た米国の司法省とUS$10億の和解金を払うことで合意した。被害者や自動車メーカーへの補償に充てられるがタカタの支払い余力は乏しい。これとは別に自動車メーカーが肩代わりしているリコール関連費用も多く残るため、自力での再建は難しいと判断し、2017年06月26日に、東京地裁に民事再生法の適用を申請し、受理されたと発表した。
負債総額は1兆円を超え、製造業として戦後最大の倒産となった。

ネコ家畜化は、新石器時代に拡大か?

ネコ家畜化?猫は家畜?

AFPは2017年06月20日に、ネコは古代エジプトを「征服」するはるか以前に、石器時代の農耕民を魅了していたとする研究論文が2017年06月19日に、発表されたと報告した。

DNA分析で明らかになったところによると、これ以降にネコの家畜化と愛玩動物化が世界中に広まっていったのだという。

日米共同研究機関「放影研」はABCC時代、治療しなかった!

琉球新報、毎日新聞は2017年06月17日に、原爆による放射線被ばくの影響を追跡調査している広島と長崎の両市にある日米共同研究機関「放射線影響研究所(放影研)」の73歳の理事長丹羽太貫が、2017年06月19日に被爆者を招いて広島市で開く設立70周年の記念式典で、前身である米国主導のABCC(Atomic Bomb Casualty Commission/原爆傷害調査委員会)が治療を原則行わず研究対象として被爆者を扱ったことについて被爆者に謝罪することが分かったと報告した。

つまり、米国主導のABCCは、被爆者を人げとしてではなく、モルモットだと思っていたことになる。

茶のしずく石鹸、呼吸困難4割超。

毎日新聞は、2004〜2010年に販売された「茶のしずく石鹸」の旧製品を使って小麦アレルギー症状が相次いだ問題で、JSA(Japanese Society of Allergology/日本アレルギー学会)は2017年06月17日に、症状が確認されたのは約2100人で、4割超で呼吸困難が起きるなど重い症状が多かったとする最終調査結果を発表したと報告した。

日本アレルギー学会は、2012〜2014年に各地の医療機関を通じて調査。患者のうち約900人について詳しく分析、43%は呼吸困難があり、25%でアナフィラキシー・ショック(Anaphylactic shock)が起きていた。患者の多くは完治したが、治療を続けている患者は3割程度いるとみている。

新抗生物質「シュードウリジマイシン」、耐性菌に高い効果!

AFPは2017年06月18日に、在知られている抗菌薬に耐性を持つ細菌に対し、高い効果が見込める新たな抗生物質が発見されたことが、2017年06月15日に米国の学術誌「セル(Cell)」(オンライン版)に発表された論文で明らかになったと報告した。

「散骨」の認知度が高まり、抵抗感が薄れている。

日本経済新聞 電子版は2017年06月09日に、終活見聞録(6)「ロマンチックな「散骨」 高まる認知度、薄れる抵抗感」を公開した。

それぞれ原作がベストセラーになり、故高倉健の最後の主演作となった映画「あなたへ」、映画にもなった「マディソン郡の橋」と「世界の中心で、愛をさけぶ」。この3作品の共通点が「散骨」であった。遺骨や遺灰をまく儀式がキーポイントになっている。散骨したとされる著名人を調べてみると、海外ではアインシュタインやジャック・マイヨール、ジョージ・ハリスンら、国内では石原裕次郎や立川談志などの名前が挙げられる。

認知度は高まってきた。

がん、心筋梗塞、脳疾患死亡率、地域格差の実情 全市区町村マップ。

日本経済新聞は2017年05月25日に、同じ県内でも、住む街によってがんの死亡率が大きく変わるということで、全国1741市区町村のがん、心疾患、脳疾患の死亡率を調べ、一人当たりの医療費と比べられるマップを作った。

ファッションの国フランスで、痩せ過ぎモデルを規制法施行。

AFPは2017年05月07日に、痩せ過ぎのモデルや、体形を極端に細く修正したモデルの画像が、ファッションの中心地フランスで近く過去のものになる。

若い世代を拒食症の危険から守るための規制が法制化された。

シューマッハ氏の容体を報じた独誌、620万円の損害賠償と訴訟費の一部負担を命令。

AFPは2017年05月06日に、フォーミュラワン(F1、F1世界選手権)で通算7度の世界タイトルを獲得した元名ドライバーで、スキー事故による大けがに見舞われたミハエル・シューマッハ(Michael Schumacher)の容体に関する記事で訴えられていたドイツ誌ブンテ(Bunte)が2017年05月05日に、ミハエル・シューマッハへの損害賠償金として5万ユーロ(約620万円)の支払いと訴訟費の一部負担を命じられたと報告した。

Fake News!

リサイクル大国ドイツで、廃棄するよりシェアへの取り組み。

AFPは、西部ドイツのケルン(Köln)のある倉庫には、サッカーのドイツ代表の監督を務めたヨアヒム・レーブ(Joachim Loew)の似顔絵入りのデオドラント製品やシャワージェルのボトルが入った箱が天井までぎっしりと積み上げられている。

いずれもヨーロッパ選手権2016(UEFA Euro 2016)のプロモーション用グッズで、決勝戦が終わった後にすべて焼却処分される予定だった。
しかし、これらの商品は、非営利団体「イナチュラ(Innatura gGmbH)」によって慈善事業目的で引き取られた。

ヨーロッパ最大の人口を擁するドイツでは、リサイクル運動が定着している。

台湾の蔡英文総統、WHO総会参加を日本語でアピール!

時事通信社は、台湾の蔡英文総統は2017年05月03日に、自身のTwitterに海外で活躍する医師らの映像とともに、日本語で「台湾は長い間、国際医療活動に取り組んできました」などと投稿した。

台湾は2017年05月22日にスイス・ジュネーブ(Genève)で開幕するWHO(World Health Organization/世界保健機関)総会の招待状を3日時点で受け取っておらず、日本に向けて台湾の参加に対する支持を訴えた形になった。

総会の登録締め切りは2017年05月08日。

三菱UFJ、行員2.7万人参加し、仮想通貨実証実験。

朝日新聞デジタルは2017年04月30日に、三菱東京UFJ銀行は2017年05月01日から、独自の仮想通貨「MUFGコイン」の実証実験を始めると報告した。

年内に国内の全行員約2万7千人が使えるようにして、来春には一般向けに発行する計画である。

Bitcoin(ビットコイン)と同様の技術で、決済や送金が低コストでできる。メガバンクによる世界初の仮想通貨プロジェクトが本格化する。

新たな仕組ログイン前の続きみでは、スマートフォンにアプリをダウンロードして仮想通貨の口座をつくり、銀行口座のお金を「1円=1MUFGコイン」に交換して使う。

店舗にアプリを入れたスマホやタブレットがあれば、専用端末がなくても支払える。

3本脚で生まれた女児、手術で「歩けて走れる」ようになった。

AFPは、3本の脚を持って生まれたバングラデシュ人の3歳の女児が、複雑で珍しい手術をオーストラリアで受けた結果、歩いたり走ったりできるようになり、2017年04月28日に帰国したと報告した。

手術を受けた3歳のチョイティ・カトゥン(Choity Khatun)は、オーストラリア慈善団体チルドレン・ファースト基金(Children First Foundation)によって2016年にメルボルン(Melbourne)へ招かれるまで、生き延びることができないとみられていた。

主要国最大!日本は約50%をロボットに置き換える。

日本経済新聞 電子版は、AI(artificial intelligence/人工知能)の登場でロボットの存在感が世界で増している。

日本経済新聞とイギリスのFT(フィナンシャル・タイムズ/Financial Times)は、が実施した共同の調査研究では、人が携わる約2,000種類の仕事(業務)のうち3割はロボットへの置き換えが可能なことが分かった。焦点を日本に絞ると主要国で最大となる5割強の業務を自動化できることも明らかになった。

人とロボットが仕事を競い合う時代はすでに始まっている。

ついに筑波の四六のガマ時代到来!

AFPは2017年04月19日に、インド南部に生息するカエルの皮膚から分泌される粘液が、人間が特定の種類のインフルエンザウイルスと闘う助けになる可能性があるとの研究論文が2017年04月18日に発表されたと報告した。

スリランカで、ごみ山が崩落、15人死亡!

AFPは2017年04月15日に、スリランカの最大都市コロンボ(Colombo)近郊のコロンナーワ(Kolonnawa)で、高さ91mまで積み上げられていたごみの山が崩落して近隣の住宅などが下敷きになり、子ども4人を含む少なくとも15人が死亡したと報告した。

腐敗したコミに埋もれて死亡は、惨めすぎる!

ジャガイモ危機!ポテチの次はコロッケも消える日!?

日本経済新聞 電子版は2017年04月14日に、スーパーなどの店頭で売り切れ続出のポテトチップスだけでなく、北海道産ジャガイモの不作による影響が広がっていると報告した。

特に、地域の商店街で、大衆の味コロッケ店、フライドポテト店で、“危機"が迫っている。

今後も北海道産ジャガイモの収穫量はそれほど増えないとの見方もあり、「ジャガイモ危機」の影響は長引く可能性がある。

じゃがいもなしで、生きられるか〜〜〜

イギリスの新聞、メラニア夫人に謝罪!賠償支払い。

時事通信社は、トランプ米国大統領の妻メラニア(Melania Trump)が、イギリスの新聞「デイリーメール(dailymail)」の記事で商機を失ったとして、同紙の出版元を相手取り損害賠償などを求めた訴訟で、「デイリーメール」は2017年04月12日に、Web上に謝罪文「Melania Trump - An Apology」を出し、賠償金の支払いに応じることを明らかにした。メラニア夫人も受け入れたという。

おしっこから判定する栄養の過不足分析キット開発!

毎日新聞 医療プレミア編集部の藤野基文は、おしっこの成分から摂取している栄養の過不足を分析するキット「VitaNote」を、栄養検査事業を手がける東京都渋谷区の「ユカシカド」と滋賀県立大学が開発したと報告した。

1000万円の便器!?発売。

毎日新聞、宇都宮市の住宅設備機器卸会社「さかもと」が、金粉蒔絵(デザインにダイヤモンドをちりばめた価格1000万円超の高級便器を発売したと報告した。

「さかもと」は、訪日外国人が訪れる高級ホテルなどへの設置を進めたいとしており、「日本の文化の良さ、技術の素晴らしさを発信したい」と期待している。

静岡県沼津市、女子トイレに侵入の男は無罪!

毎日新聞は、静岡県沼津市で昨年9月21日に、沼津市の公衆トイレの女性用個室に正当な理由なく、のぞき目的で入ったとして現行犯逮捕された。建造物侵入罪に問われた静岡県内の24歳の男性は、静岡地裁沼津支部(堤雄二裁判官)が「のぞき目的とは推認できない」として無罪(求刑罰金10万円)を言い渡していたことが2017年04月04日に、分かった。

神経回路の回復ができない場合、脳に埋めた電極信号の活用に成功。

AFPは、四肢まひ患者、世界で初めて脳に埋めた電極の信号で自ら食事が出来たと報告した。

あらゆる可能性が出始めた。
脊椎損傷部分を治療しないで、むしろ迂回という考えもで始めた。

他人のiPS細胞で作った網膜細胞で、理研は初の移植手術に成功。

毎日新聞は、理化学研究所などが進める他人由来のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を目の難病治療に用いる臨床研究で、網膜の細胞を移植する手術が2017年3月28日に、神戸市立医療センター中央市民病院で実施された。
患者は兵庫県の60代の男性で、世界で初めて、他人由来のiPS細胞から作った細胞を患者に移植した事例として、手術は無事に終了したと報告した。

備蓄してある他人由来のiPS細胞を用いた治療は、患者本人の細胞を使う場合と比べてコストや治療期間を圧縮できる利点がある。そのため、より実用性の高い手法として期待されている。

犬が、乳がんを嗅ぎ分け、検知する画期的診断法、フランスで発表。

AFPは2017年03月25日に、犬は乳がんを患った女性の乳房に触れた布を正確に嗅ぎ分けられることを示した診断試験の結果が2017年03月24日に発表されたと報告した。

試験を行ったフランスのチーム「Kドッグ(KDog)」によると、ジャーマンシェパード2匹が、わずか半年間の訓練で乳がんを100%探知できるようになったという。この方法は簡単で体への影響もなく、安価に実施できることから、マンモグラフィー(乳房X線撮影)利用が困難な国々での乳がん診断に革命をもたらす可能性があると指摘している。

米国企業、カンボジアから母乳を輸入販売で、輸出停止措置。

アメリカ人は、不思議なビジネスを思いつく!

AFPは2017年03月23日に、カンボジアの貧しい母親たちから母乳を買い取り、米国向けに輸出していた米企業に対し、カンボジア当局が暫定的に輸出停止措置をとっていたことが今週、明らかになったと報告した。

クモの毒で、脳卒中のダメージを最小限に抑える!?

AFPは、オーストラリアに生息するジョウゴグモの致死性の毒に含まれるたんぱく質について、脳卒中に起因する脳のダメージを最小限に抑えられる可能性があるとする研究論文が、2017年03月21に付のPNAS(Proceedings of the National Academy of Sciences/米国科学アカデミー紀要)に掲載されたと報告した。

ストローク引き起こされたニューロンの損傷から脳を保護するために入手可能な薬が全然ないと言っている。

国内初、浜松市で下水道初の運営権をフランス企業が取得。

日本経済新聞 電子版は2017年03月21日に、浜松市は2017年03月21日に、国内初となる下水道の長期運営権売却「コンセッション(concession)」で、環境サービスの世界的リーダーで、水処理世界最大手のフランス企業ヴェオリア(Veolia)とJFEエンジニアリング、オリックスなどで構成する企業連合が優先交渉権を取得したと発表した。

治療の不満で、患者が火を放ち女性看護師焼死!

AFPは、イスラエルの病院で2017年03月14日に、78歳の男性が女性看護師コバー・カラロ(Tovah Kararo)に火を放ち、死亡させる事件が発生したと、警察当局が発表したと報告した。

男は治療に不満を持っていたとみられる。

パリ市の美化計画で、ネズミ駆除に1.8億円!

フランスのパリ(Paris)も古い都市だから---

AFPは2017年03月13日に、パリ(Paris)のアンヌ・イダルゴ(Anne Hidalgo)市長は2017年03月12日に、ネズミの駆除に150万ユーロ(約1億8000万円)を投じ、灰皿の設置を進めるなどして市内を美化する計画を明らかにした。

フランスの週刊紙ジュルナル・デュ・ディマンシュ(Le Journal du Dimanche)とのインタビューで、イダルゴ市長は清潔な都市づくりを「最優先」とする10か条の対策を発表した。

Propreté à Paris : les 10 mesures phares d'Anne Hidalgo

1) Dès 2017, 100 agents supplémentaires
2) De nouveaux horaires de nettoyage
3) 50 aspiratrices et laveuses en plus
4) 50% d'inspecteurs verbalisateurs en plus
5) Les coupables identifiés et sanctionnés
6) 1,5 million d'euros pour éliminer les rats
7) Associer les citoyens
8) Les enfants sensibilisés
9) De nouveaux outils informatiques
10) Des cendriers devant les bâtiments

宗教を信じない中国で、正常な受精卵でゲノム編集治療に成功。

毎日新聞2017年03月10日に、生物の遺伝子を自由に改変できる「ゲノム編集」の技術を人の正常な受精卵に対して使い、病気の原因となる遺伝子の修復に成功したと、中国のBIRM(Beijin Institute of Radiation Medicine/北京放射医学研究所)などのチームが2017年03月09日までに国際科学誌に発表したと報告した。

インドのマクドナルドで、ポテトにトカゲが混入!?

AFPは2017年03月05日に、インド東部コルカタ(Kolkata)で、妊娠中の女性がマクドナルド(McDonald's)で買ったマックフライポテトにトカゲが入っていたと抗議したことについて、マクドナルドは2017年03月03日に、調査を進めていると発表した。

傷ついた神経に、直接巻き付け再生促す治療用シート開発。

毎日新聞は、物質・材料研究機構と大阪大学の研究チームは、傷ついた神経に直接巻き付けて神経の再生を促す治療用シートを開発したと、茨城県つくば市のNIMS(National Institute for Materials Science/物質・材料研究機構)と大阪大学の研究チームが2017年02月27日に発表したと報告した。

指先がしびれる「手根管症候群」などに有効と考えられ、2年後の臨床研究開始を目指す。

クラウド時代のビッグ・データを使った「がん治療」や「脊椎損傷治療」!?

日本経済新聞 電子版は、京都大学や北海道大学など全国6大学の付属病院は、がん患者一人一人の遺伝情報をもとに最適な治療法を探る「個別化医療(Personalized Medicine/Individualized Medicine)」を2019年度にも始めると報告した。

先日、米国の大統領選で、ビッグ・データ処理をすることで、得票数が少なくても大統領になれることをトランプ大統領が証明し、いよいよビッグ・データ処理がビジネス以外でも生かされる時代が来たと思っていたら、今度は膨大な遺伝子情報を処理することで、一人ひとりの遺伝情報をもとに最適な治療法を探る「個別化医療」を提供できるように、生体の薬物応答性と遺伝子多型等の因果関係を明らかにするPGx(Pharmacogenomics/ゲノム薬理学)などで、新しい病気のデータ処理時代なったことを証明する。

PMC(Personalized Medicine Coalition)がまとめた報告書 [PMC, 2011]によれば、米国ではPGxの適切な利用によって、乳がんにおける化学療法の使用を34%減少させ、脳卒中の発症を年間17,000件予防し、大腸がんにおける医療費を年間US$6億以上節約するとされている。さらに、製薬企業におけるPGxの利用は、ゲノム情報等を用いた医薬品開発により個別化医療の実現を目指すものといえる。

脳卒中死亡リスク、納豆で3割減!?

朝日新聞デジタルは、納豆をふだんよく食べる人はそうでない人に比べ、脳卒中で亡くなるリスクが約3割低いとする調査結果を岐阜大学のチームがまとめ、米国の臨床栄養学の雑誌で報告した。

ただし、正確な雑誌名は紹介していない。
このような記事は、残念ながら信用できない。

また、岐阜大学の疫学・予防医学分野の高山スタディにも、記事は見つからない。

朝日新聞としては、恥ずかしい記事である。

タンザニア政府、ネット上で売春誘う同性愛者のリスト公開。

AFPは2017年02月21日に、タンザニア政府は、インターネット上で売春相手を募集しているとみられる同性愛者のリストを公開すると発表した。

脳たんぱく質の分解酵素を特定。

毎日新聞は2017年3月22日に、記憶力の増強など脳の機能を高めるたんぱく質「リーリン(Reelin)」を分解してしまう酵素を、名古屋市立大学などの共同研究チームが2017年3月22日までに特定したと報告した。

遺伝病に限定し、米国科学アカデミーがゲノム編集で出産容認。

毎日新聞は2017年02月15日に、NAS(National Academy of Sciences of the United States of America/米国科学アカデミー)が2017年02月14日に、狙った遺伝子を改変する「ゲノム編集」技術で受精卵や生殖細胞の異常を修正して子どもをもうけることを容認するとの報告書を公表したと報告した。

世界の癌死者880万人、世界人口の6人に1人は癌になる。

日本経済新聞 電子版は、ジュネーブのWHO(World Health Organization/世界保健機関)は2017年02月09日までに、2015年に全世界で癌により880万人が亡くなり、大半はがん医療の不十分な中・低所得国に集中していると発表した。

死者数減少のためには癌の早期診断の普及が重要だとした。早期診断による治療効果は乳癌、子宮頸(けい)癌、大腸癌で顕著だとしている。

いよいよiPSで脊髄損傷を治療!2018年前半にも臨床研究。

日本経済新聞 電子版は、慶応義塾大学の岡野栄之教授と中村雅也教授らは、iPS細胞を使い脊髄損傷の患者を治療する世界初の臨床研究を2018年前半にも始めると報告した。

学内の倫理委員会に2017年02月10日に、研究計画の審査を申請した。
同細胞を神経のもとになる神経幹細胞に育てて移植する。神経の再生は現代医学では難しく、脊髄を通る中枢神経が傷付く脊髄損傷の治療法はなかった。

計画が認められ、順調に進めば、iPS医療の普及につながる。

鬼退治よりストレス発散?豆4トン分の「すごい豆まき」

AFPBB Newsは、節分の2017年02月03日に東京都港区で約4トンの豆を使う豆まきイベント「すごい豆まき2017」が開催され、総勢900人の参加者が無病息災を願い、力いっぱい豆をぶつけ合ったと報告した。

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